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【中南米】ラテンアメリカCEOの80%がサステナビリティの重要性を認識。PwC調査 2015/03/01 最新ニュース

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ラテンアメリカのCEOの80%が、サステナビリティを自社の事業に関連する、もしくは優先するべき事項だと考えていることが分かった。

この調査結果はアカウンティングファーム大手のPwC(プライスウォーターハウスクーパース)とWBCSD(持続可能な開発のための経済人会議)らが協働で、ラテンアメリカの企業のCEOに対して実施した調査結果、”Latin American CEO survey on sustainable development”の中で明らかにされたものだ。

2014年末にはペルーの首都リマでCOP21が開催され、そして今年の12月にはパリで気候変動会議が開催されることから、今回の調査では主にサステナビリティと気候変動に対する取り組みに対する事業展望に焦点が当てられた。

調査の結果、ラテンアメリカでは圧倒的多数となる80%のCEOが、サステナビリティを自社の事業に関連する、または優先的な課題であると位置づけており、約半数の49%が既にサステナビリティを自社の戦略の中核に据えて活動に取り組んでいることが分かった。

調査対象のCEOの84%が過去3年間でサステナビリティへのコミットメントが増加したとしており、今後もさらに増え続けると予想していることを考えると、このトレンドは今後も続きそうだ。また、最も重要なことは、ビジネスにおいてサステナビリティが優先順位を落とすと予測しているCEOは誰一人としていなかったことだ。

また、CEOの73%は気候変動を自社にとって重要だと見なしており、気候変動の影響を大きく受ける地域が多いラテンアメリカならではの危機感の高さを反映する結果となった。なお、回答者の45%は過去5年間で既に自社の事業やサプライチェーン上で気候変動の影響が起こっているとしており、気候による物流の遮断やコモディティ価格の高騰などが挙げられた。一方で、気候変動リスク分析を既に実施していると回答したCEOは24%にとどまった。

同レポートは、ラテンアメリカにおいて企業がサステナビリティに取り組む上で重要となるインサイトが紹介されている。調査結果について更に詳しく知りたい方は下記からどうぞ。

【レポートダウンロード】Latin American CEO survey on sustainable development
【企業サイト】PwC
【団体サイト】WBCSD

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