Sustainable Japan QUICK ESG研究所

【エネルギー】世界各国の発電供給量割合[最新版](火力・水力・原子力・再生可能エネルギー)

Facebook Twitter Google+

 この時代に海外に出かけるとどの国でも同じように電気が使えます。同じように電灯があり、コンセントがあり、電車が動き、電化製品が売られています。ところが、それぞれの国の発電状況はその国がおける地理的環境ごとに大きく異なります。先日は、資源に乏しく原子力発電所も稼働停止させた日本の現在の発電状況をご紹介しました。今回は世界各国の発電における奮闘を見ていきましょう。 世界の発電供給量割合  こちらの図は、国際エネルギー機関(IEA)が公表し [...]

» 続きを読む
2017/03/10 体系的に学ぶ

【UAE】政府、2050年までのエネルギー戦略発表。再エネ44%、原子力6%、高効率石炭12%、ガス38%

Facebook Twitter Google+

 アラブ首長国連邦(UAE)のムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥーム副大統領兼首相兼ドバイ首長国首長は1月10日、同国の今後30年間のエネルギー戦略「Dubai Clean Energy Strategy 2050」を発表した。現状0.1%にも満たない発電量に占める再生可能エネルギー割合を2050年までに44%にまで引き上げ、二酸化炭素排出量を70%削減する。さらに企業と家庭のエネルギー消費効率を現状より40%向上させる。 [...]

» 続きを読む
2017/02/04 最新ニュース

【国際】グリーンピース、ウェブサービス世界大手約70の再生可能エネルギー取組ランキングを公表

Facebook Twitter Google+

 国際環境NGOグリーンピースの米国支部グリーンピースUSAは1月10日、ウェブサイトやAPPの世界大手約70サービスのエネルギーフットプリントを評価した報告書「Clicking Clean: Who is Winning the Race to Build a Green Internet?」を発表した。グリーンピースは過去にもIT業界大手に対するエネルギーへの取組を評価、発表しており、これまでAmazonやアップルのエネルギー政策 [...]

» 続きを読む
2017/01/23 最新ニュース

【中国】石炭から再生可能エネルギーへのシフトを鮮明に。国家エネルギー局「エネルギー発展計画」発表

Facebook Twitter Google+

 中国の国家発展改革委員会と同委員会直属の国家エネルギー局は1月5日、「第13次5カ年計画(2016年から2020年)」期間の包括的エネルギー政策を示した文書「第13次5カ年エネルギー発展計画」を発表した。国家発展改革委員会と国家エネルギー局は12月に再生可能エネルギー分野のエネルギー政策を記した「第13次5カ年再生可能エネルギー発展計画」を発表していたが、今回の発表により現5カ年計画のエネルギー政策の全体像が出揃ったことになる。   [...]

» 続きを読む
2017/01/15 最新ニュース

【インド】政府、今後10年間の国家電力計画案を公表。石炭火力発電の新設をゼロに

Facebook Twitter Google+

 インド電力省中央電力庁(Central Electricity Authority)は12月中旬、第12次5ヵ年計画期(2012年4月~2017年3月)の同国の電力状況を振り返るとともに、第13次5ヵ年計画期(2017年4月~2022年3月)および第14次5ヵ年計画期(2022年4月~2023年3月)のこの先10年の電力政策案を示した文書「Draft National Electricity Plan(Volume 1)Genera [...]

» 続きを読む
2016/12/31 最新ニュース

【中国】国務院、温室効果ガス削減アクションプランを発令。石炭消費量を大幅抑制

Facebook Twitter Google+

 中国政府の国務院(内閣に相当)は10月27日、温室効果ガスの排出抑制に関する規制「第13次5カ年計画における温室効果ガス排出抑制アクションプラン(“十三五”控制温室気体排放工作方案)」を制定したことを、11月4日に発表した。石炭火力発電を大幅に削減させるのが政策の柱。中国政府が石炭消費を抑制していく姿勢が明らかとなった。  アクションプランで定められた内容は、2020年までに対GDP比の二酸化炭素排出量を2015年比で18%削減し、 [...]

» 続きを読む
2016/11/20 最新ニュース

【スウェーデン】与野党、2040年までに再エネ発電100%で合意。原発を推進

Facebook Twitter Google+

 スウェーデンの連立政権は6月10日、国内のエネルギー政策で複数野党と合意に達したと各紙が報じた。2040年までに国内のエネルギー源を再生可能エネルギー100%とする目標を定めるとともに、原子力発電に対して、低率課税、資金提供メカニズムの新設、操業期間制限なしなどの優遇措置を設けることし、原子力発電を含めた再生可能エネルギーの増強に乗り出す。  今回の合意が公表された記者会見では、多くの関係政党が再生可能エネルギー発電を導入する上で大 [...]

» 続きを読む
2016/07/06 最新ニュース

【エネルギー】日本の発電力の供給量割合[最新版](火力・水力・原子力・風力・地熱・太陽光等)

Facebook Twitter Google+

 ここ数年、世界のエネルギーや発電に関する状況は様変わりしました。まず、東日本大震災を機に、日本でも世界でも原子力発電に関する否定的な考え方が強くなりました。また、アメリカでのシェール革命により天然ガスや石油の価格が急落。化石燃料の輸出入ルートも大きく変化しました。その中で、日本のエネルギー・電力の供給量割合がどのように変化したのか、紹介していきます。 日本のエネルギー・発電の供給量割合 (出所)経済産業省エネルギー庁「エネルギー白書 [...]

» 続きを読む
2016/05/18 体系的に学ぶ
ページ上部へ戻る