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【国際】不動産業界のサステナビリティは大きく前進。GRESB最新レポート 2015/09/23 ESG

【国際】不動産業界のサステナビリティは大きく前進。GRESB最新レポート

 不動産業界のサステナビリティ評価に関する国際ベンチマークのGRESB(グローバル不動産サステナビリティ・ベンチマーク)は9月2日、世界の不動産業界のサステナビリティデータおよび評価をまとめた2015年度の最新レポート、”The 2015 GRESB Report“を公表した。

 同レポートのデータは、総資産価値2.3兆米ドルに相当する不動産61,000件を保有・管理している707の不動産会社およびプライベートエクイティ不動産投資ファンドに対する評価に基づくものだ。

 同レポートによると、世界の不動産業界のエネルギーおよびサステナビリティに対する取り組みは着実に進展を見せており、2014年の温室効果ガス排出量は3%削減、現地における再生可能エネルギー創出量は50%増加、全体のESG評価には19%の改善が見られたとのことだ。

 GRESBは、今回のデータは世界の不動産業界がますますESG要因を企業方針や事業戦略へと統合するようになってきていることを示しているとしたうえで、特に重要なのはこれらの方針や戦略が実際にエネルギーや水の効率化プログラムなどの実践を伴っており、目に見える成果を出している点だとしている。

 具体的には、サステナビリティデータをGRESBに開示した企業およびファンドは2014年と比較して11%増加し、707社に増えたほか、業界全体で平均して温室効果ガス排出量が3.04%、エネルギー消費量が2.87%、水使用量が1.65%それぞれ削減したという。さらに、現地における再生可能エネルギーの創出量は2014年の296GWhから445GWhへと50%近く増加し、全体のエネルギー消費量の0.5%を占めるまでになった。

 なお、地域別に見るとオーストラリアとニュージーランドが他地域を大きく上回る成果を上げており、GRESBの全体スコア平均が56だったのに対し、両国の平均スコアは69だったとのことだ。

 GRESBは、不動産業界のサステナビリティはESGの全側面において改善を見せており、サステナビリティ目標およびESG情報開示は企業活動の中心としてしっかりと定着していると総括している。不動産会社とプライベートエクイティ不動産投資ファンドの93%はサステナビリティを事業目標に組み込んでおり、54%が気候変動に対する自社としての方針を持っているとのことだ。

 不動産業界は資源不足や気候変動、都市化といった世界が直面している様々なサステナビリティ課題を解決するうえで大きな役割を担っている。より持続可能な形で設計、運営される建造物は、課題解決に向けて多大な影響を及ぼすことができるだけではなく、長期的なリターンを望む不動産投資家や株主らに対する長期的な財務価値も創出する。今やサステナビリティ評価の向上は不動産としての資産価値向上と密接に結び付きつつある。

【レポートダウンロード】2015 GRESB Report
【参照リリース】2015 GRESB Results: Global Real Estate Industry Significantly Reduces Carbon Footprint
【企業サイト】GRESB

株式会社QUICK ESG研究所

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