カーボンフットプリントとは
カーボンフットプリントは、直訳すると「炭素の足跡」。商品やサービスの原材料の調達から生産、流通を経て最後に廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算したものです。
商品やサービスだけでなく、個人や企業の活動についてもカーボンフットプリントを出すことができます。イギリスのWWFは5分程度のアンケートに答えると、自分のカーボンフットプリントの量が分かるウェブサイトを公開しています。
カーボンフットプリントの目的
経産省が実施したカーボンフットプリント・プログラム（CFP）制度試行事業を継承、運営しているCFPプログラムのウェブサイトによると、主な目的は下記の2つです。
- 事業者と消費者の間でCO2排出量削減行動に関する「気づき」を共有し、「見える化」された情報を用いて、事業者がサプライチェーンを構成する企業間で協力して更なるCO2排出量削減を推進すること。
- 「見える化」された情報を用いて、消費者がより低炭素な消費生活へ自ら変革していくこと。
※CFPプログラムのウェブサイトより抜粋
カーボンフットプリントは、CO2の「見える化」ができるため、低炭素社会の実現を目指す助けになる、と期待されているのです。
歴史
カーボンフットプリント発祥の地は、イギリスです。イギリス政府が「PAS2050」と呼ばれるカーボンフットプリントの規格を創設し、複数の企業で実証実験を開始。2007年にポテトチップス、スムージー、シャンプーなどで世界初のカーボンフットプリントのラベルが表示されました。以後、普及が進み、2010年10月にはCarbon reduction labelがついた商品の売り上げは年間20億ポンド（日本円で約3450億円※2016年2月1日のgoogleのレートによる）に上ります。また、このラベルはオーストラリア、ニュージーランドにも流通しています。
その後、欧米や日本、韓国、タイなどアジアにもカーボンフットプリントの考え方が広まり、各国が独自にカーボンフットプリントの規格を作り始めました。こうした中で、貿易をする際に統一した基準が必要ではないか…と議論されるようになり、2013年に「ISO/TS 14067」という国際的な技術仕様書が発行されました。
日本での動き
2009年度～2011年度にかけての3年間、経済産業省など4省庁の主導で「カーボンフットプリント制度試行事業」が始まり、カーボンフットプリントの申請、算定、認証などをおこなうようになりました。
2012年4月からは、国からその事業を継承して、「カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム（CFPプログラム）」が設立され、現在の運営は一般社団法産業環境管理協会が行っています。なお、2016年1月18日現在、カーボンフットプリントを算出し、削減率を明記してある「CFP宣言認定製品」の数は1159件（現在公開数537件）、カーボンフットプリント・プログラムへの登録を公開しているCFP登録公開企業累計数は192社です。なお、登録公開企業は、株式会社アシックス、イオン株式会社、サラヤ株式会社、凸版印刷株式会社、株式会社リコーなど、よく知られている企業も多いです。※こちらから検索できます。
日本の事業者がカーボンフットプリントの認証を受けるには
CFPプログラムによると、下記のような手順をとる必要があります。
製品（＝商品・サービス）ごとのカーボンフットプリントの算定・宣言に関するルールとなる「カーボンフットプリント製品種別基準 （CFP-PCR：Carbon footprint of a Product- Product Category Rule）」を策定し、CFP-PCRの認定を受けます。
↓
このCFP-PCRに基づいてCFPを算定します。
↓
算定結果の検証を受け、登録・公開手続きおよびCFPマーク使用許諾契約を行う。
↓
CFPマークが付与され、製品に表示・活用できる。
※詳しくはこちらをご覧ください。
今後の課題
日本での大きな課題として指摘されているのが、算出にかかる手間とお金に対する、効果の低さです。カーボンフットプリントは、まだ一般の消費者に浸透していません。CFPプログラムのマークは、マークがついた商品が数百点しか市場に出回っていないため、ほとんど知られていません。企業が多大な予算と時間を割いてCO2削減努力をしても、それが消費者に伝わらず、買ってもらえない事態となっています。
また、消費者が商品を選ぶ基準は、環境のためだけでなく、値段、品質など様々な基準があるため、カーボンフットプリントを表示したところで、どこまで、その購買行動に結び付くか疑問の声が挙げられています。
課題はあるものの、企業、消費者が、自分たちが排出するCO2を「見える化」するためのツールとしては、カーボンフットプリントはとても分かりやすい基準です。カーボンフットプリントを意識し、企業活動や買い物をすることが結果として排出削減に結び付き、低炭素社会の実現につながります。イギリスなどではだいぶ市民権を得ている考え方なので、上手に広めていけば、今後の地球温暖化対策の1つとして、有効な手段になるかもしれません。
参考文献、参考URL
カーボンフットプリントとは
カーボンフットプリントは、直訳すると「炭素の足跡」。商品やサービスの原材料の調達から生産、流通を経て最後に廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算したものです。
商品やサービスだけでなく、個人や企業の活動についてもカーボンフットプリントを出すことができます。イギリスのWWFは5分程度のアンケートに答えると、自分のカーボンフットプリントの量が分かるウェブサイトを公開しています。
カーボンフットプリントの目的
経産省が実施したカーボンフットプリント・プログラム（CFP）制度試行事業を継承、運営しているCFPプログラムのウェブサイトによると、主な目的は下記の2つです。
- 事業者と消費者の間でCO2排出量削減行動に関する「気づき」を共有し、「見える化」された情報を用いて、事業者がサプライチェーンを構成する企業間で協力して更なるCO2排出量削減を推進すること。
- 「見える化」された情報を用いて、消費者がより低炭素な消費生活へ自ら変革していくこと。
※CFPプログラムのウェブサイトより抜粋
カーボンフットプリントは、CO2の「見える化」ができるため、低炭素社会の実現を目指す助けになる、と期待されているのです。
歴史
カーボンフットプリント発祥の地は、イギリスです。イギリス政府が「PAS2050」と呼ばれるカーボンフットプリントの規格を創設し、複数の企業で実証実験を開始。2007年にポテトチップス、スムージー、シャンプーなどで世界初のカーボンフットプリントのラベルが表示されました。以後、普及が進み、2010年10月にはCarbon reduction labelがついた商品の売り上げは年間20億ポンド（日本円で約3450億円※2016年2月1日のgoogleのレートによる）に上ります。また、このラベルはオーストラリア、ニュージーランドにも流通しています。
その後、欧米や日本、韓国、タイなどアジアにもカーボンフットプリントの考え方が広まり、各国が独自にカーボンフットプリントの規格を作り始めました。こうした中で、貿易をする際に統一した基準が必要ではないか…と議論されるようになり、2013年に「ISO/TS 14067」という国際的な技術仕様書が発行されました。
日本での動き
2009年度～2011年度にかけての3年間、経済産業省など4省庁の主導で「カーボンフットプリント制度試行事業」が始まり、カーボンフットプリントの申請、算定、認証などをおこなうようになりました。
2012年4月からは、国からその事業を継承して、「カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム（CFPプログラム）」が設立され、現在の運営は一般社団法産業環境管理協会が行っています。なお、2016年1月18日現在、カーボンフットプリントを算出し、削減率を明記してある「CFP宣言認定製品」の数は1159件（現在公開数537件）、カーボンフットプリント・プログラムへの登録を公開しているCFP登録公開企業累計数は192社です。なお、登録公開企業は、株式会社アシックス、イオン株式会社、サラヤ株式会社、凸版印刷株式会社、株式会社リコーなど、よく知られている企業も多いです。※こちらから検索できます。
日本の事業者がカーボンフットプリントの認証を受けるには
CFPプログラムによると、下記のような手順をとる必要があります。
製品（＝商品・サービス）ごとのカーボンフットプリントの算定・宣言に関するルールとなる「カーボンフットプリント製品種別基準 （CFP-PCR：Carbon footprint of a Product- Product Category Rule）」を策定し、CFP-PCRの認定を受けます。
↓
このCFP-PCRに基づいてCFPを算定します。
↓
算定結果の検証を受け、登録・公開手続きおよびCFPマーク使用許諾契約を行う。
↓
CFPマークが付与され、製品に表示・活用できる。
※詳しくはこちらをご覧ください。
今後の課題
日本での大きな課題として指摘されているのが、算出にかかる手間とお金に対する、効果の低さです。カーボンフットプリントは、まだ一般の消費者に浸透していません。CFPプログラムのマークは、マークがついた商品が数百点しか市場に出回っていないため、ほとんど知られていません。企業が多大な予算と時間を割いてCO2削減努力をしても、それが消費者に伝わらず、買ってもらえない事態となっています。
また、消費者が商品を選ぶ基準は、環境のためだけでなく、値段、品質など様々な基準があるため、カーボンフットプリントを表示したところで、どこまで、その購買行動に結び付くか疑問の声が挙げられています。
課題はあるものの、企業、消費者が、自分たちが排出するCO2を「見える化」するためのツールとしては、カーボンフットプリントはとても分かりやすい基準です。カーボンフットプリントを意識し、企業活動や買い物をすることが結果として排出削減に結び付き、低炭素社会の実現につながります。イギリスなどではだいぶ市民権を得ている考え方なので、上手に広めていけば、今後の地球温暖化対策の1つとして、有効な手段になるかもしれません。
参考文献、参考URL
カーボンフットプリントとは
カーボンフットプリントは、直訳すると「炭素の足跡」。商品やサービスの原材料の調達から生産、流通を経て最後に廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算したものです。
商品やサービスだけでなく、個人や企業の活動についてもカーボンフットプリントを出すことができます。イギリスのWWFは5分程度のアンケートに答えると、自分のカーボンフットプリントの量が分かるウェブサイトを公開しています。
カーボンフットプリントの目的
経産省が実施したカーボンフットプリント・プログラム（CFP）制度試行事業を継承、運営しているCFPプログラムのウェブサイトによると、主な目的は下記の2つです。
- 事業者と消費者の間でCO2排出量削減行動に関する「気づき」を共有し、「見える化」された情報を用いて、事業者がサプライチェーンを構成する企業間で協力して更なるCO2排出量削減を推進すること。
- 「見える化」された情報を用いて、消費者がより低炭素な消費生活へ自ら変革していくこと。
※CFPプログラムのウェブサイトより抜粋
カーボンフットプリントは、CO2の「見える化」ができるため、低炭素社会の実現を目指す助けになる、と期待されているのです。
歴史
カーボンフットプリント発祥の地は、イギリスです。イギリス政府が「PAS2050」と呼ばれるカーボンフットプリントの規格を創設し、複数の企業で実証実験を開始。2007年にポテトチップス、スムージー、シャンプーなどで世界初のカーボンフットプリントのラベルが表示されました。以後、普及が進み、2010年10月にはCarbon reduction labelがついた商品の売り上げは年間20億ポンド（日本円で約3450億円※2016年2月1日のgoogleのレートによる）に上ります。また、このラベルはオーストラリア、ニュージーランドにも流通しています。
その後、欧米や日本、韓国、タイなどアジアにもカーボンフットプリントの考え方が広まり、各国が独自にカーボンフットプリントの規格を作り始めました。こうした中で、貿易をする際に統一した基準が必要ではないか…と議論されるようになり、2013年に「ISO/TS 14067」という国際的な技術仕様書が発行されました。
日本での動き
2009年度～2011年度にかけての3年間、経済産業省など4省庁の主導で「カーボンフットプリント制度試行事業」が始まり、カーボンフットプリントの申請、算定、認証などをおこなうようになりました。
2012年4月からは、国からその事業を継承して、「カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム（CFPプログラム）」が設立され、現在の運営は一般社団法産業環境管理協会が行っています。なお、2016年1月18日現在、カーボンフットプリントを算出し、削減率を明記してある「CFP宣言認定製品」の数は1159件（現在公開数537件）、カーボンフットプリント・プログラムへの登録を公開しているCFP登録公開企業累計数は192社です。なお、登録公開企業は、株式会社アシックス、イオン株式会社、サラヤ株式会社、凸版印刷株式会社、株式会社リコーなど、よく知られている企業も多いです。※こちらから検索できます。
日本の事業者がカーボンフットプリントの認証を受けるには
CFPプログラムによると、下記のような手順をとる必要があります。
製品（＝商品・サービス）ごとのカーボンフットプリントの算定・宣言に関するルールとなる「カーボンフットプリント製品種別基準 （CFP-PCR：Carbon footprint of a Product- Product Category Rule）」を策定し、CFP-PCRの認定を受けます。
↓
このCFP-PCRに基づいてCFPを算定します。
↓
算定結果の検証を受け、登録・公開手続きおよびCFPマーク使用許諾契約を行う。
↓
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今後の課題
日本での大きな課題として指摘されているのが、算出にかかる手間とお金に対する、効果の低さです。カーボンフットプリントは、まだ一般の消費者に浸透していません。CFPプログラムのマークは、マークがついた商品が数百点しか市場に出回っていないため、ほとんど知られていません。企業が多大な予算と時間を割いてCO2削減努力をしても、それが消費者に伝わらず、買ってもらえない事態となっています。
また、消費者が商品を選ぶ基準は、環境のためだけでなく、値段、品質など様々な基準があるため、カーボンフットプリントを表示したところで、どこまで、その購買行動に結び付くか疑問の声が挙げられています。
課題はあるものの、企業、消費者が、自分たちが排出するCO2を「見える化」するためのツールとしては、カーボンフットプリントはとても分かりやすい基準です。カーボンフットプリントを意識し、企業活動や買い物をすることが結果として排出削減に結び付き、低炭素社会の実現につながります。イギリスなどではだいぶ市民権を得ている考え方なので、上手に広めていけば、今後の地球温暖化対策の1つとして、有効な手段になるかもしれません。
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カーボンフットプリントとは
カーボンフットプリントは、直訳すると「炭素の足跡」。商品やサービスの原材料の調達から生産、流通を経て最後に廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算したものです。
商品やサービスだけでなく、個人や企業の活動についてもカーボンフットプリントを出すことができます。イギリスのWWFは5分程度のアンケートに答えると、自分のカーボンフットプリントの量が分かるウェブサイトを公開しています。
カーボンフットプリントの目的
経産省が実施したカーボンフットプリント・プログラム（CFP）制度試行事業を継承、運営しているCFPプログラムのウェブサイトによると、主な目的は下記の2つです。
- 事業者と消費者の間でCO2排出量削減行動に関する「気づき」を共有し、「見える化」された情報を用いて、事業者がサプライチェーンを構成する企業間で協力して更なるCO2排出量削減を推進すること。
- 「見える化」された情報を用いて、消費者がより低炭素な消費生活へ自ら変革していくこと。
※CFPプログラムのウェブサイトより抜粋
カーボンフットプリントは、CO2の「見える化」ができるため、低炭素社会の実現を目指す助けになる、と期待されているのです。
歴史
カーボンフットプリント発祥の地は、イギリスです。イギリス政府が「PAS2050」と呼ばれるカーボンフットプリントの規格を創設し、複数の企業で実証実験を開始。2007年にポテトチップス、スムージー、シャンプーなどで世界初のカーボンフットプリントのラベルが表示されました。以後、普及が進み、2010年10月にはCarbon reduction labelがついた商品の売り上げは年間20億ポンド（日本円で約3450億円※2016年2月1日のgoogleのレートによる）に上ります。また、このラベルはオーストラリア、ニュージーランドにも流通しています。
その後、欧米や日本、韓国、タイなどアジアにもカーボンフットプリントの考え方が広まり、各国が独自にカーボンフットプリントの規格を作り始めました。こうした中で、貿易をする際に統一した基準が必要ではないか…と議論されるようになり、2013年に「ISO/TS 14067」という国際的な技術仕様書が発行されました。
日本での動き
2009年度～2011年度にかけての3年間、経済産業省など4省庁の主導で「カーボンフットプリント制度試行事業」が始まり、カーボンフットプリントの申請、算定、認証などをおこなうようになりました。
2012年4月からは、国からその事業を継承して、「カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム（CFPプログラム）」が設立され、現在の運営は一般社団法産業環境管理協会が行っています。なお、2016年1月18日現在、カーボンフットプリントを算出し、削減率を明記してある「CFP宣言認定製品」の数は1159件（現在公開数537件）、カーボンフットプリント・プログラムへの登録を公開しているCFP登録公開企業累計数は192社です。なお、登録公開企業は、株式会社アシックス、イオン株式会社、サラヤ株式会社、凸版印刷株式会社、株式会社リコーなど、よく知られている企業も多いです。※こちらから検索できます。
日本の事業者がカーボンフットプリントの認証を受けるには
CFPプログラムによると、下記のような手順をとる必要があります。
製品（＝商品・サービス）ごとのカーボンフットプリントの算定・宣言に関するルールとなる「カーボンフットプリント製品種別基準 （CFP-PCR：Carbon footprint of a Product- Product Category Rule）」を策定し、CFP-PCRの認定を受けます。
↓
このCFP-PCRに基づいてCFPを算定します。
↓
算定結果の検証を受け、登録・公開手続きおよびCFPマーク使用許諾契約を行う。
↓
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今後の課題
日本での大きな課題として指摘されているのが、算出にかかる手間とお金に対する、効果の低さです。カーボンフットプリントは、まだ一般の消費者に浸透していません。CFPプログラムのマークは、マークがついた商品が数百点しか市場に出回っていないため、ほとんど知られていません。企業が多大な予算と時間を割いてCO2削減努力をしても、それが消費者に伝わらず、買ってもらえない事態となっています。
また、消費者が商品を選ぶ基準は、環境のためだけでなく、値段、品質など様々な基準があるため、カーボンフットプリントを表示したところで、どこまで、その購買行動に結び付くか疑問の声が挙げられています。
課題はあるものの、企業、消費者が、自分たちが排出するCO2を「見える化」するためのツールとしては、カーボンフットプリントはとても分かりやすい基準です。カーボンフットプリントを意識し、企業活動や買い物をすることが結果として排出削減に結び付き、低炭素社会の実現につながります。イギリスなどではだいぶ市民権を得ている考え方なので、上手に広めていけば、今後の地球温暖化対策の1つとして、有効な手段になるかもしれません。