環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは2月4日、「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」分野での2019年度Aリスト入り企業を公表した。気候変動についてはいち早く1月22日にAリストが発表されていた。
【参考】【国際】CDP、2019年度気候変動Aリスト発表。日本企業は38社で世界トップ。基準を大幅引き下げ（2020年1月22日）
【参考】CDPとは・意味（2016年2月20日）
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約650の機関投資家は「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
2019年度調査での情報開示企業数は、「気候変動」が8,631、「ウォーター（水）」が2,435、「フォレスト（森林）」が543。「気候変動」のAリスト入り企業は、世界全体では179社。日本企業は40社。また「ウォーター」は世界全体で72社、「フォレスト」は8社。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界179社。日本企業（赤）は38社。
- アクセンチュア
- アクシオナ
- アドビシステムズ
- AENA SME
- イオン
- イオンフィナンシャルサービス
- エア・リキード
- アルファベット
- アメリカン・エキスプレス
- アップル
- アサヒグループホールディングス
- ASE Technology Holding
- アスクル
- アストラゼネカ
- Atos
- バンク・オブ・アメリカ
- バクスター・インターナショナル
- バイエル
- ベネッセホールディングス
- Berner Kantonalbank
- ベスト・バイ
- BHPビリトン
- Bic
- BNYメロン
- Borregaard
- ブレンボ
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
- BTグループ
- シーザーズ・エンターテインメント
- キャップジェミニ
- カルフール
- Cellnex Telecom
- セントリカ
- シスコシステムズ
- シティグループ
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ヨーロピアン・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- Constantia Flexibles
- CVSヘルス
- 大東建託
- 大和ハウス工業
- ダノン
- ドイツ鉄道
- ドイツテレコム
- Dexus Property Group
- DNB
- EDF
- エーザイ
- エナガス
- エネル
- エンジー
- EVRY
- フェロビアル
- フィルメニッヒ
- フォード
- 富士電機
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- Gecina
- ゼネラル・ミルズ
- ジボダン
- Grieg Seafood
- グループPSA
- グルーポCCR
- Grupo Logista
- H&M
- ハイデルベルクセメント
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- ヒルトン・ワールドワイド
- ホスト・ホテルズ・アンド・リゾーツ
- HP
- 現代自動車
- IGMフィナンシャル
- インペリアル・ブランズ
- INDUS Holding
- INGグループ
- IFF
- Intesa Sanpaolo
- セインズベリー
- 日本たばこ産業（JT）
- JCDecaux
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- 花王
- 川崎汽船
- ケリング
- 起亜自動車
- キングスパン・グループ
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- Kone
- KPN
- フィリップス
- ランド・セキュリティーズ
- LANXESS
- ラスベガス・サンズ
- レゴグループ
- LG
- LGディスプレイ
- LG電子
- LGイノテック
- LGユープラス
- ライトン・テクノロジーズ（光宝科技）
- ロレアル
- Lundbeck
- Macerich
- 丸井グループ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- マイクロソフト
- モルガン・スタンレー
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス
- ナブテスコ
- ナショナル・グリッド
- 日本電気（NEC）
- ネスレ
- ニコン
- 日産自動車
- 野村総合研究所
- ノボノルディスク
- 小野薬品工業
- オレンジ
- オーステッド
- オーストリア・ポスト
- オーウェンスコーニング
- パッカー
- Panalpina Welttransport Holding
- パナソニック
- ペルノ・リカール
- フィリップモリスインターナショナル
- ピナクル・ウエスト・キャピタル
- ピレリ
- レマ1000
- リパブリック・サービシズ
- Rexel Development
- リコーリース
- BAMグループ
- サンゴバン
- セールスフォース
- サムスン電子
- シュナイダーエレクトリック
- 積水化学工業
- 積水ハウス
- SGS
- 新韓金融グループ
- Sibanye Stillwater
- Signify（旧フィリップスライティング）
- SOMPOホールディングス
- ソニー
- Sopra Steria
- スタンレー・ブラック&デッカー
- ストックランド
- スエズ・エンバイロメント
- 住友化学
- 住友林業
- サントリー食品インターナショナル
- シムライズ
- 台湾大哥大
- テレフォニカ
- テルストラ
- Tessy Plastics
- テトラパック
- ホーム・デポ
- ティッセンクルップ
- 戸田建設
- 東京海上ホールディングス
- 東京製鐵
- 豊田自動織機
- トヨタ自動車
- TUI Group
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニボール・ロダムコ
- ユニリーバ
- UPMキュンメネ
- Vallourec
- バルメット
- ヴァッテンフォール・グループ
- Veidekke
- Vicinity Centres
- ウォルマート
- ウェイスト・マネジメント
- 横浜ゴム
ウォーター
世界72社。日本企業（赤）は23社。
- AGC
- エア・リキード
- アルトリア
- アングロ・アメリカン・プラチナム
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- BASF
- バイエル
- ブラスケム
- ブレンボ
- シティ・デベロップメンツ
- CNHインダストリアル
- コカ・コーラ・ヨーロピアン・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- ミナスジェライス電力
- ダノン
- ディアジオ
- ドミニオン・エナジー
- EcoLab
- EDP
- Empresas CMPC
- Eti Soda
- フィルメニッヒ
- フォード
- 富士通
- ゼネラル・ミルズ
- GM
- ギボダン
- 日立製作所
- HP
- 現代自動車
- Impala Platinum Holdings
- IFF
- セインズベリー
- 日本たばこ産業（JT）
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- 花王
- キッコーマン
- キリンホールディングス
- クラビン
- フィリップス
- クボタ
- ロレアル
- ラスベガス・サンズ
- LIXIL
- Lonmin
- 三菱電機
- Mondi
- 日本電気（NEC）
- 日産化学工業
- 日産自動車
- ノバルティス
- オーウェンズ・コーニング
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- Pinnacle West Capital Corporation
- 塩野義製薬
- SKハイニックス
- ソニー
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友商事
- サントリー食品インターナショナル
- Symrise AG
- 東京ガス
- 東レ
- トヨタ紡織
- トヨタ自動車
- ユニリーバ
- UPMキュンメネ
- Vina Concha y Toro
- フォルクスワーゲン
- 横河電機
アサヒグループホールディングス、富士通、日本たばこ産業（JT）、花王、キリンホールディングス、NEC（日本電気）、日産自動車、ソニー、サントリー食品インターナショナル、トヨタ自動車の10社は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト（森林）
世界7社。日本企業（赤）は1社。
- HP
- UPMキュンメネ
- ダノン
- テトラパック
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ
- ロレアル
フォレストでは、日本企業では不二製油グループ本社がAリスト入り。「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、フィルメニッヒ、HP、ロレアルの3社。
【参照ページ】The A List 2019
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環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは2月4日、「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」分野での2019年度Aリスト入り企業を公表した。気候変動についてはいち早く1月22日にAリストが発表されていた。
【参考】【国際】CDP、2019年度気候変動Aリスト発表。日本企業は38社で世界トップ。基準を大幅引き下げ（2020年1月22日）
【参考】CDPとは・意味（2016年2月20日）
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約650の機関投資家は「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
2019年度調査での情報開示企業数は、「気候変動」が8,631、「ウォーター（水）」が2,435、「フォレスト（森林）」が543。「気候変動」のAリスト入り企業は、
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環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは2月4日、「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」分野での2019年度Aリスト入り企業を公表した。気候変動についてはいち早く1月22日にAリストが発表されていた。
【参考】【国際】CDP、2019年度気候変動Aリスト発表。日本企業は38社で世界トップ。基準を大幅引き下げ（2020年1月22日）
【参考】CDPとは・意味（2016年2月20日）
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約650の機関投資家は「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
2019年度調査での情報開示企業数は、「気候変動」が8,631、「ウォーター（水）」が2,435、「フォレスト（森林）」が543。「気候変動」のAリスト入り企業は、
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環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは2月4日、「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」分野での2019年度Aリスト入り企業を公表した。気候変動についてはいち早く1月22日にAリストが発表されていた。
【参考】【国際】CDP、2019年度気候変動Aリスト発表。日本企業は38社で世界トップ。基準を大幅引き下げ（2020年1月22日）
【参考】CDPとは・意味（2016年2月20日）
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約650の機関投資家は「気候変動」「ウォーター（水）」「フォレスト（森林）」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
2019年度調査での情報開示企業数は、「気候変動」が8,631、「ウォーター（水）」が2,435、「フォレスト（森林）」が543。「気候変動」のAリスト入り企業は、世界全体では179社。日本企業は40社。また「ウォーター」は世界全体で72社、「フォレスト」は8社。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界179社。日本企業（赤）は38社。
- アクセンチュア
- アクシオナ
- アドビシステムズ
- AENA SME
- イオン
- イオンフィナンシャルサービス
- エア・リキード
- アルファベット
- アメリカン・エキスプレス
- アップル
- アサヒグループホールディングス
- ASE Technology Holding
- アスクル
- アストラゼネカ
- Atos
- バンク・オブ・アメリカ
- バクスター・インターナショナル
- バイエル
- ベネッセホールディングス
- Berner Kantonalbank
- ベスト・バイ
- BHPビリトン
- Bic
- BNYメロン
- Borregaard
- ブレンボ
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
- BTグループ
- シーザーズ・エンターテインメント
- キャップジェミニ
- カルフール
- Cellnex Telecom
- セントリカ
- シスコシステムズ
- シティグループ
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ヨーロピアン・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- Constantia Flexibles
- CVSヘルス
- 大東建託
- 大和ハウス工業
- ダノン
- ドイツ鉄道
- ドイツテレコム
- Dexus Property Group
- DNB
- EDF
- エーザイ
- エナガス
- エネル
- エンジー
- EVRY
- フェロビアル
- フィルメニッヒ
- フォード
- 富士電機
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- Gecina
- ゼネラル・ミルズ
- ジボダン
- Grieg Seafood
- グループPSA
- グルーポCCR
- Grupo Logista
- H&M
- ハイデルベルクセメント
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- ヒルトン・ワールドワイド
- ホスト・ホテルズ・アンド・リゾーツ
- HP
- 現代自動車
- IGMフィナンシャル
- インペリアル・ブランズ
- INDUS Holding
- INGグループ
- IFF
- Intesa Sanpaolo
- セインズベリー
- 日本たばこ産業（JT）
- JCDecaux
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- 花王
- 川崎汽船
- ケリング
- 起亜自動車
- キングスパン・グループ
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- Kone
- KPN
- フィリップス
- ランド・セキュリティーズ
- LANXESS
- ラスベガス・サンズ
- レゴグループ
- LG
- LGディスプレイ
- LG電子
- LGイノテック
- LGユープラス
- ライトン・テクノロジーズ（光宝科技）
- ロレアル
- Lundbeck
- Macerich
- 丸井グループ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- マイクロソフト
- モルガン・スタンレー
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス
- ナブテスコ
- ナショナル・グリッド
- 日本電気（NEC）
- ネスレ
- ニコン
- 日産自動車
- 野村総合研究所
- ノボノルディスク
- 小野薬品工業
- オレンジ
- オーステッド
- オーストリア・ポスト
- オーウェンスコーニング
- パッカー
- Panalpina Welttransport Holding
- パナソニック
- ペルノ・リカール
- フィリップモリスインターナショナル
- ピナクル・ウエスト・キャピタル
- ピレリ
- レマ1000
- リパブリック・サービシズ
- Rexel Development
- リコーリース
- BAMグループ
- サンゴバン
- セールスフォース
- サムスン電子
- シュナイダーエレクトリック
- 積水化学工業
- 積水ハウス
- SGS
- 新韓金融グループ
- Sibanye Stillwater
- Signify（旧フィリップスライティング）
- SOMPOホールディングス
- ソニー
- Sopra Steria
- スタンレー・ブラック&デッカー
- ストックランド
- スエズ・エンバイロメント
- 住友化学
- 住友林業
- サントリー食品インターナショナル
- シムライズ
- 台湾大哥大
- テレフォニカ
- テルストラ
- Tessy Plastics
- テトラパック
- ホーム・デポ
- ティッセンクルップ
- 戸田建設
- 東京海上ホールディングス
- 東京製鐵
- 豊田自動織機
- トヨタ自動車
- TUI Group
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニボール・ロダムコ
- ユニリーバ
- UPMキュンメネ
- Vallourec
- バルメット
- ヴァッテンフォール・グループ
- Veidekke
- Vicinity Centres
- ウォルマート
- ウェイスト・マネジメント
- 横浜ゴム
ウォーター
世界72社。日本企業（赤）は23社。
- AGC
- エア・リキード
- アルトリア
- アングロ・アメリカン・プラチナム
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- BASF
- バイエル
- ブラスケム
- ブレンボ
- シティ・デベロップメンツ
- CNHインダストリアル
- コカ・コーラ・ヨーロピアン・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- ミナスジェライス電力
- ダノン
- ディアジオ
- ドミニオン・エナジー
- EcoLab
- EDP
- Empresas CMPC
- Eti Soda
- フィルメニッヒ
- フォード
- 富士通
- ゼネラル・ミルズ
- GM
- ギボダン
- 日立製作所
- HP
- 現代自動車
- Impala Platinum Holdings
- IFF
- セインズベリー
- 日本たばこ産業（JT）
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- 花王
- キッコーマン
- キリンホールディングス
- クラビン
- フィリップス
- クボタ
- ロレアル
- ラスベガス・サンズ
- LIXIL
- Lonmin
- 三菱電機
- Mondi
- 日本電気（NEC）
- 日産化学工業
- 日産自動車
- ノバルティス
- オーウェンズ・コーニング
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- Pinnacle West Capital Corporation
- 塩野義製薬
- SKハイニックス
- ソニー
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友商事
- サントリー食品インターナショナル
- Symrise AG
- 東京ガス
- 東レ
- トヨタ紡織
- トヨタ自動車
- ユニリーバ
- UPMキュンメネ
- Vina Concha y Toro
- フォルクスワーゲン
- 横河電機
アサヒグループホールディングス、富士通、日本たばこ産業（JT）、花王、キリンホールディングス、NEC（日本電気）、日産自動車、ソニー、サントリー食品インターナショナル、トヨタ自動車の10社は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト（森林）
世界7社。日本企業（赤）は1社。
- HP
- UPMキュンメネ
- ダノン
- テトラパック
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ
- ロレアル
フォレストでは、日本企業では不二製油グループ本社がAリスト入り。「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、フィルメニッヒ、HP、ロレアルの3社。
【参照ページ】The A List 2019
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