環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月7日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2021年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回272社がAスコアを取得。昨年の270社から2社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業も世界で14社と過去最多となった。
3分野の国別A取得社数は、日本が55社で首位。米国29社、フランス22社、英国14社、ドイツ12社と続く。日本企業でAリスト入りした企業には、再生可能エネルギー100%での事業運営イニシアチブ「RE100」加盟企業やカーボンニュートラル宣言企業が多い。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
特に今年は、気候変動に関する査定基準が大きく引き上げられたため、気候変動でのAリストが昨年の280社から今年は201社へと激減した。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界201社。日本企業(赤)は55社。
- ACC
- アクシオナ
- イオン
- 味の素
- アルストム
- アルトリア・グループ
- アサヒグループホールディングス
- アスクル
- アストラゼネカ
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アバロン・ベイ・コミュニティーズ
- アズビル
- BNYメロン
- BTグループ
- バイエル
- ベスト・バイ
- Bonava
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- ブレンボ
- セメックス
- CNHインダストリアル
- CSX Corporation
- CVSヘルス
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- キャップジェミニ
- カールスバーグ
- カルフール
- セルネクス・テレコム
- 中国移動通信(チャイナ・モバイル)
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- Cogeco
- コルゲート・パーモリーブ
- リシュモン
- カリーズ
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- ダノン
- ドイツ鉄道
- ドイツテレコム
- ディアジオ
- イーオン
- EDF
- ポルトガル電力公社(EDP)
- エナガス
- エネル
- Empresas
- エスティーローダー
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- フェロビアル
- 第一金融控股
- フォード
- 富邦金融控股
- 富士電機
- 富士通
- 古河電気工業
- GEA
- ゼネラル・ミルズ
- グリーグ・シーフード
- Grupo Logista
- HP
- ハイデルベルクセメント
- 日立製作所
- ホルシム
- 現代グロービス
- ICFインターナショナル
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インフォシス
- Inmobiliaria Colonial
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- J.フロント リテイリング
- ジェーシードゥコー
- JLL
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- ジュニパーネットワークス
- 花王
- KB金融グループ
- コーセー
- 川崎汽船
- ケリング
- Kesco
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- フィリップス
- 熊谷組
- 京セラ
- ロレアル
- LANXESS
- LGユープラス
- バンク・ポスタル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- ラスベガス・サンズ
- Lenzing
- レオナルド
- ランドベック
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス
- Macerich
- マヒンドラ&マヒンドラ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- ミシュラン
- マイクロソフト
- 三菱電機
- 三井不動産
- モンディ
- ムーディーズ
- 村田製作所
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜科技
- ナショナル・グリッド
- ニコン
- 日本郵船
- 日産自動車
- 野村ホールディングス
- 野村総合研究所
- ノボノルディスク
- 大林組
- 小野薬品工業
- パッカー
- フィリップモリスインターナショナル
- ピレリ
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- Power Corporation of Canada
- レマ1000
- Raizen
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- BAMグループ
- S&Pグローバル
- サノフィ
- SAP
- 積水化学工業
- SGホールディングス
- SKテレコム
- サンゴバン
- セールスフォース
- サルバトーレフェラガモ
- Scatec
- Scentre
- シュナイダーエレクトリック
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Severn Trent
- 清水建設
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- Signify
- サイモン・プロパティ・グループ
- 信義房屋
- Sofidel
- SOMPOホールディングス
- ソニー
- Sopra Steria
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- 住友林業
- シムライズ
- テトラパック
- TKエレベーター
- テック・マヒンドラ
- テレフォニカ
- レゴグループ
- TietoEVRY
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- 凸版印刷
- トヨタ自動車
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ヴァンシ
- Vallourec
- Ventas
- VISA
- ボルボ・カーズ
- ウィプロ
- ワールドライン
- ヤマハ
- 元大金融控股
- ティッセンクルップ
- オーステッド
ウォーター
世界118社。日本企業(赤)は37社。
- ASEテクノロジー・ホールディングス(日月光投資控股)
- アイシン精機
- アルトリア・グループ
- Ambuja Cements
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- ブラスケム
- ブレンボ
- ブリヂストン
- CNHインダストリアル
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- Centrais Eletricas Brasileiras
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- コルゲート・パーモリーブ
- コルゲート・パーモリーブ・インド
- ミナスジェライス電力
- DSスミス
- ダノン
- デルタ電子
- デンソー
- ディアジオ
- ETI SODA
- エコラボ
- エレクトロラックス
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- フォード
- 台湾化繊
- 台塑石化
- 台湾プラスチック
- 富士通
- GEAグループ
- ゼネラル・ミルズ
- GM
- ジボダン
- HP
- ハーモニー・ゴールド・マイニング
- ハイネケン
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- Ingredion
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- 花王
- KORDSA TEKNIK TEKSTIL
- カゴメ
- ケリング
- 起亜自動車
- キッコーマン
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- クボタ
- ロレアル
- LGイノテック
- LIXILグループ
- ラスベガス・サンズ
- レノボ
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- マヒンドラ&マヒンドラ
- マルフリグ・グローバル・フーズ
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- マイクロソフト
- 三菱ケミカルホールディングス
- Mondi
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜プラスチック
- Naturgy Energy
- 日産化学工業
- 日産自動車
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- ポスコ
- PTTグローバル・ケミカル
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ローム
- Regeneration Phamaceuticals
- サノフィ
- 積水化学工業
- サムスン電子
- シュナイツァー・スチール・インダストリーズ
- セイコーエプソン
- ソニー
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- サントリー食品インターナショナル
- スワイヤー・コカ・コーラ
- シムライズ
- TDK
- テックフェン・ホールディングス
- TSMC
- テック・マヒンドラ
- テシー・プラスチック
- コカ・コーラ・カンパニー
- 東京エレクトロン
- 東レ
- トヨタ自動車
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- VFコーポレーション
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
アサヒグループホールディングス、中外製薬、不二製油グループ本社、富士通、日立製作所、日本たばこ産業(JT)、花王、キリンホールディングス、小松製作所、NEC、ナブテスコ、セイコーエプソン、小野薬品工業、積水化学工業、セイコーエプソン、ソニー、住友化学、トヨタ自動車の18社は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト(木材)
世界13社。日本企業は1社。
- Borregaard
- Empresas
- エシティ
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- テトラパック
- UPMキュンメネ
フォレスト(パーム油)
世界12社。日本企業は2社。
- Borregaard
- バイヤスドルフ
- ダノン
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- IFF
- 花王
- ロレアル
- マース
- ペプシコ
- シムライズ
- ユニリーバ
フォレスト(畜牛)
世界0社。日本企業は0社。
フォレスト(大豆)
世界3社。日本企業は0社。
- Amaggi
- ロレアル
- ユニリーバ
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、ダノン、フィルメニッヒ、不二製油グループ本社、HP、IFF、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、メッツァ・ボアルド、モンディ、フィリップ・モリス・インターナショナル、シムライズ、ユニリーバの計14社。
[2021.12.13修正]
一部内容を修正した。
【参照ページ】The A List 2021
環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月7日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2021年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回272社がAスコアを取得。昨年の270社から2社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業も世界で14社と過去最多となった。
3分野の国別A取得社数は、日本が55社で首位。米国29社、フランス22社、英国14社、ドイツ12社と続く。日本企業でAリスト入りした企業には、再生可能エネルギー100%での事業運営イニシアチブ「RE100」加盟企業やカーボンニュートラル宣言企業が多い。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
特に今年は、気候変動に関する査定基準が大きく引き上げられたため、気候変動でのAリストが昨年の280社から今年は201社へと激減した。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界201社。日本企業(赤)は55社。
- ACC
- アクシオナ
- イオン
- 味の素
- アルストム
- アルトリア・グループ
- アサヒグループホールディングス
- アスクル
- アストラゼネカ
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アバロン・ベイ・コミュニティーズ
- アズビル
- BNYメロン
- BTグループ
- バイエル
- ベスト・バイ
- Bonava
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- ブレンボ
- セメックス
- CNHインダストリアル
- CSX Corporation
- CVSヘルス
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- キャップジェミニ
- カールスバーグ
- カルフール
- セルネクス・テレコム
- 中国移動通信(チャイナ・モバイル)
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- Cogeco
- コルゲート・パーモリーブ
- リシュモン
- カリーズ
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- ダノン
- ドイツ鉄道
- ドイツテレコム
- ディアジオ
- イーオン
- EDF
- ポルトガル電力公社(EDP)
- エナガス
- エネル
- Empresas
- エスティーローダー
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- フェロビアル
- 第一金融控股
- フォード
- 富邦金融控股
- 富士電機
- 富士通
- 古河電気工業
- GEA
- ゼネラル・ミルズ
- グリーグ・シーフード
- Grupo Logista
- HP
- ハイデルベルクセメント
- 日立製作所
- ホルシム
- 現代グロービス
- ICFインターナショナル
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インフォシス
- Inmobiliaria Colonial
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- J.フロント リテイリング
- ジェーシードゥコー
- JLL
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- ジュニパーネットワークス
- 花王
- KB金融グループ
- コーセー
- 川崎汽船
- ケリング
- Kesco
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- フィリップス
- 熊谷組
- 京セラ
- ロレアル
- LANXESS
- LGユープラス
- バンク・ポスタル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- ラスベガス・サンズ
- Lenzing
- レオナルド
- ランドベック
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス
- Macerich
- マヒンドラ&マヒンドラ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- ミシュラン
- マイクロソフト
- 三菱電機
- 三井不動産
- モンディ
- ムーディーズ
- 村田製作所
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜科技
- ナショナル・グリッド
- ニコン
- 日本郵船
- 日産自動車
- 野村ホールディングス
- 野村総合研究所
- ノボノルディスク
- 大林組
- 小野薬品工業
- パッカー
- フィリップモリスインターナショナル
- ピレリ
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- Power Corporation of Canada
- レマ1000
- Raizen
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- BAMグループ
- S&Pグローバル
- サノフィ
- SAP
- 積水化学工業
- SGホールディングス
- SKテレコム
- サンゴバン
- セールスフォース
- サルバトーレフェラガモ
- Scatec
- Scentre
- シュナイダーエレクトリック
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Severn Trent
- 清水建設
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- Signify
- サイモン・プロパティ・グループ
- 信義房屋
- Sofidel
- SOMPOホールディングス
- ソニー
- Sopra Steria
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- 住友林業
- シムライズ
- テトラパック
- TKエレベーター
- テック・マヒンドラ
- テレフォニカ
- レゴグループ
- TietoEVRY
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- 凸版印刷
- トヨタ自動車
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ヴァンシ
- Vallourec
- Ventas
- VISA
- ボルボ・カーズ
- ウィプロ
- ワールドライン
- ヤマハ
- 元大金融控股
- ティッセンクルップ
- オーステッド
ウォーター
世界118社。日本企業(赤)は37社。
- ASEテクノロジー・ホールディングス(日月光投資控股)
- アイシン精機
- アルトリア・グループ
- Ambuja Cements
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- ブラスケム
- ブレンボ
- ブリヂストン
- CNHインダストリアル
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- Centrais Eletricas Brasileiras
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- コルゲート・パーモリーブ
- コルゲート・パーモリーブ・インド
- ミナスジェライス電力
- DSスミス
- ダノン
- デルタ電子
- デンソー
- ディアジオ
- ETI SODA
- エコラボ
- エレクトロラックス
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- フォード
- 台湾化繊
- 台塑石化
- 台湾プラスチック
- 富士通
- GEAグループ
- ゼネラル・ミルズ
- GM
- ジボダン
- HP
- ハーモニー・ゴールド・マイニング
- ハイネケン
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- Ingredion
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- 花王
- KORDSA TEKNIK TEKSTIL
- カゴメ
- ケリング
- 起亜自動車
- キッコーマン
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- クボタ
- ロレアル
- LGイノテック
- LIXILグループ
- ラスベガス・サンズ
- レノボ
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- マヒンドラ&マヒンドラ
- マルフリグ・グローバル・フーズ
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- マイクロソフト
- 三菱ケミカルホールディングス
- Mondi
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜プラスチック
- Naturgy Energy
- 日産化学工業
- 日産自動車
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- ポスコ
- PTTグローバル・ケミカル
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ローム
- Regeneration Phamaceuticals
- サノフィ
- 積水化学工業
- サムスン電子
- シュナイツァー・スチール・インダストリーズ
- セイコーエプソン
- ソニー
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- サントリー食品インターナショナル
- スワイヤー・コカ・コーラ
- シムライズ
- TDK
- テックフェン・ホールディングス
- TSMC
- テック・マヒンドラ
- テシー・プラスチック
- コカ・コーラ・カンパニー
- 東京エレクトロン
- 東レ
- トヨタ自動車
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- VFコーポレーション
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
アサヒグループホールディングス、中外製薬、不二製油グループ本社、富士通、日立製作所、日本たばこ産業(JT)、花王、キリンホールディングス、小松製作所、NEC、ナブテスコ、セイコーエプソン、小野薬品工業、積水化学工業、セイコーエプソン、ソニー、住友化学、トヨタ自動車の18社は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト(木材)
世界13社。日本企業は1社。
- Borregaard
- Empresas
- エシティ
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- テトラパック
- UPMキュンメネ
フォレスト(パーム油)
世界12社。日本企業は2社。
- Borregaard
- バイヤスドルフ
- ダノン
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- IFF
- 花王
- ロレアル
- マース
- ペプシコ
- シムライズ
- ユニリーバ
フォレスト(畜牛)
世界0社。日本企業は0社。
フォレスト(大豆)
世界3社。日本企業は0社。
- Amaggi
- ロレアル
- ユニリーバ
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、ダノン、フィルメニッヒ、不二製油グループ本社、HP、IFF、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、メッツァ・ボアルド、モンディ、フィリップ・モリス・インターナショナル、シムライズ、ユニリーバの計14社。
[2021.12.13修正]
一部内容を修正した。
【参照ページ】The A List 2021
環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月7日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2021年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回272社がAスコアを取得。昨年の270社から2社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業も世界で14社と過去最多となった。
3分野の国別A取得社数は、日本が55社で首位。米国29社、フランス22社、英国14社、ドイツ12社と続く。日本企業でAリスト入りした企業には、再生可能エネルギー100%での事業運営イニシアチブ「RE100」加盟企業やカーボンニュートラル宣言企業が多い。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
特に今年は、気候変動に関する査定基準が大きく引き上げられたため、気候変動でのAリストが昨年の280社から今年は201社へと激減した。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界201社。日本企業(赤)は55社。
- ACC
- アクシオナ
- イオン
- 味の素
- アルストム
- アルトリア・グループ
- アサヒグループホールディングス
- アスクル
- アストラゼネカ
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アバロン・ベイ・コミュニティーズ
- アズビル
- BNYメロン
- BTグループ
- バイエル
- ベスト・バイ
- Bonava
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- ブレンボ
- セメックス
- CNHインダストリアル
- CSX Corporation
- CVSヘルス
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- キャップジェミニ
- カールスバーグ
- カルフール
- セルネクス・テレコム
- 中国移動通信(チャイナ・モバイル)
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- Cogeco
- コルゲート・パーモリーブ
- リシュモン
- カリーズ
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- ダノン
- ドイツ鉄道
- ドイツテレコム
- ディアジオ
- イーオン
- EDF
- ポルトガル電力公社(EDP)
- エナガス
- エネル
- Empresas
- エスティーローダー
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- フェロビアル
- 第一金融控股
- フォード
- 富邦金融控股
- 富士電機
- 富士通
- 古河電気工業
- GEA
- ゼネラル・ミルズ
- グリーグ・シーフード
- Grupo Logista
- HP
- ハイデルベルクセメント
- 日立製作所
- ホルシム
- 現代グロービス
- ICFインターナショナル
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インフォシス
- Inmobiliaria Colonial
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- J.フロント リテイリング
- ジェーシードゥコー
- JLL
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- ジュニパーネットワークス
- 花王
- KB金融グループ
- コーセー
- 川崎汽船
- ケリング
- Kesco
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- フィリップス
- 熊谷組
- 京セラ
- ロレアル
- LANXESS
- LGユープラス
- バンク・ポスタル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- ラスベガス・サンズ
- Lenzing
- レオナルド
- ランドベック
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス
- Macerich
- マヒンドラ&マヒンドラ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- ミシュラン
- マイクロソフト
- 三菱電機
- 三井不動産
- モンディ
- ムーディーズ
- 村田製作所
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜科技
- ナショナル・グリッド
- ニコン
- 日本郵船
- 日産自動車
- 野村ホールディングス
- 野村総合研究所
- ノボノルディスク
- 大林組
- 小野薬品工業
- パッカー
- フィリップモリスインターナショナル
- ピレリ
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- Power Corporation of Canada
- レマ1000
- Raizen
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- BAMグループ
- S&Pグローバル
- サノフィ
- SAP
- 積水化学工業
- SGホールディングス
- SKテレコム
- サンゴバン
- セールスフォース
- サルバトーレフェラガモ
- Scatec
- Scentre
- シュナイダーエレクトリック
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Severn Trent
- 清水建設
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- Signify
- サイモン・プロパティ・グループ
- 信義房屋
- Sofidel
- SOMPOホールディングス
- ソニー
- Sopra Steria
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- 住友林業
- シムライズ
- テトラパック
- TKエレベーター
- テック・マヒンドラ
- テレフォニカ
- レゴグループ
- TietoEVRY
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- 凸版印刷
- トヨタ自動車
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ヴァンシ
- Vallourec
- Ventas
- VISA
- ボルボ・カーズ
- ウィプロ
- ワールドライン
- ヤマハ
- 元大金融控股
- ティッセンクルップ
- オーステッド
ウォーター
世界118社。日本企業(赤)は37社。
- ASEテクノロジー・ホールディングス(日月光投資控股)
- アイシン精機
- アルトリア・グループ
- Ambuja Cements
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- ブラスケム
- ブレンボ
- ブリヂストン
- CNHインダストリアル
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- Centrais Eletricas Brasileiras
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- コルゲート・パーモリーブ
- コルゲート・パーモリーブ・インド
- ミナスジェライス電力
- DSスミス
- ダノン
- デルタ電子
- デンソー
- ディアジオ
- ETI SODA
- エコラボ
- エレクトロラックス
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- フォード
- 台湾化繊
- 台塑石化
- 台湾プラスチック
- 富士通
- GEAグループ
- ゼネラル・ミルズ
- GM
- ジボダン
- HP
- ハーモニー・ゴールド・マイニング
- ハイネケン
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- Ingredion
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- 花王
- KORDSA TEKNIK TEKSTIL
- カゴメ
- ケリング
- 起亜自動車
- キッコーマン
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- クボタ
- ロレアル
- LGイノテック
- LIXILグループ
- ラスベガス・サンズ
- レノボ
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- マヒンドラ&マヒンドラ
- マルフリグ・グローバル・フーズ
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- マイクロソフト
- 三菱ケミカルホールディングス
- Mondi
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜プラスチック
- Naturgy Energy
- 日産化学工業
- 日産自動車
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- ポスコ
- PTTグローバル・ケミカル
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ローム
- Regeneration Phamaceuticals
- サノフィ
- 積水化学工業
- サムスン電子
- シュナイツァー・スチール・インダストリーズ
- セイコーエプソン
- ソニー
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- サントリー食品インターナショナル
- スワイヤー・コカ・コーラ
- シムライズ
- TDK
- テックフェン・ホールディングス
- TSMC
- テック・マヒンドラ
- テシー・プラスチック
- コカ・コーラ・カンパニー
- 東京エレクトロン
- 東レ
- トヨタ自動車
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- VFコーポレーション
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
アサヒグループホールディングス、中外製薬、不二製油グループ本社、富士通、日立製作所、日本たばこ産業(JT)、花王、キリンホールディングス、小松製作所、NEC、ナブテスコ、セイコーエプソン、小野薬品工業、積水化学工業、セイコーエプソン、ソニー、住友化学、トヨタ自動車の18社は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト(木材)
世界13社。日本企業は1社。
- Borregaard
- Empresas
- エシティ
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- テトラパック
- UPMキュンメネ
フォレスト(パーム油)
世界12社。日本企業は2社。
- Borregaard
- バイヤスドルフ
- ダノン
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- IFF
- 花王
- ロレアル
- マース
- ペプシコ
- シムライズ
- ユニリーバ
フォレスト(畜牛)
世界0社。日本企業は0社。
フォレスト(大豆)
世界3社。日本企業は0社。
- Amaggi
- ロレアル
- ユニリーバ
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、ダノン、フィルメニッヒ、不二製油グループ本社、HP、IFF、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、メッツァ・ボアルド、モンディ、フィリップ・モリス・インターナショナル、シムライズ、ユニリーバの計14社。
[2021.12.13修正]
一部内容を修正した。
【参照ページ】The A List 2021
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環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月7日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2021年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回272社がAスコアを取得。昨年の270社から2社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業も世界で14社と過去最多となった。
3分野の国別A取得社数は、日本が55社で首位。米国29社、フランス22社、英国14社、ドイツ12社と続く。日本企業でAリスト入りした企業には、再生可能エネルギー100%での事業運営イニシアチブ「RE100」加盟企業やカーボンニュートラル宣言企業が多い。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。
CDPが送付してくる質問書に回答することは、企業自身にとっても、積極的に情報開示をしている姿を示すことができるためメリットが大きい。気候変動や水、森林の分野での自身のインパクトを測定することになるため、自社の状況の可視化にもつながる。また、CDPは機関投資家の間でも認知度も高い。
特に今年は、気候変動に関する査定基準が大きく引き上げられたため、気候変動でのAリストが昨年の280社から今年は201社へと激減した。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界201社。日本企業(赤)は55社。
- ACC
- アクシオナ
- イオン
- 味の素
- アルストム
- アルトリア・グループ
- アサヒグループホールディングス
- アスクル
- アストラゼネカ
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アバロン・ベイ・コミュニティーズ
- アズビル
- BNYメロン
- BTグループ
- バイエル
- ベスト・バイ
- Bonava
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- ブレンボ
- セメックス
- CNHインダストリアル
- CSX Corporation
- CVSヘルス
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- キャップジェミニ
- カールスバーグ
- カルフール
- セルネクス・テレコム
- 中国移動通信(チャイナ・モバイル)
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- Cogeco
- コルゲート・パーモリーブ
- リシュモン
- カリーズ
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- ダノン
- ドイツ鉄道
- ドイツテレコム
- ディアジオ
- イーオン
- EDF
- ポルトガル電力公社(EDP)
- エナガス
- エネル
- Empresas
- エスティーローダー
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- フェロビアル
- 第一金融控股
- フォード
- 富邦金融控股
- 富士電機
- 富士通
- 古河電気工業
- GEA
- ゼネラル・ミルズ
- グリーグ・シーフード
- Grupo Logista
- HP
- ハイデルベルクセメント
- 日立製作所
- ホルシム
- 現代グロービス
- ICFインターナショナル
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インフォシス
- Inmobiliaria Colonial
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- J.フロント リテイリング
- ジェーシードゥコー
- JLL
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- ジュニパーネットワークス
- 花王
- KB金融グループ
- コーセー
- 川崎汽船
- ケリング
- Kesco
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- フィリップス
- 熊谷組
- 京セラ
- ロレアル
- LANXESS
- LGユープラス
- バンク・ポスタル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- ラスベガス・サンズ
- Lenzing
- レオナルド
- ランドベック
- MS&ADインシュアランスグループホールディングス
- Macerich
- マヒンドラ&マヒンドラ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- ミシュラン
- マイクロソフト
- 三菱電機
- 三井不動産
- モンディ
- ムーディーズ
- 村田製作所
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜科技
- ナショナル・グリッド
- ニコン
- 日本郵船
- 日産自動車
- 野村ホールディングス
- 野村総合研究所
- ノボノルディスク
- 大林組
- 小野薬品工業
- パッカー
- フィリップモリスインターナショナル
- ピレリ
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- Power Corporation of Canada
- レマ1000
- Raizen
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- BAMグループ
- S&Pグローバル
- サノフィ
- SAP
- 積水化学工業
- SGホールディングス
- SKテレコム
- サンゴバン
- セールスフォース
- サルバトーレフェラガモ
- Scatec
- Scentre
- シュナイダーエレクトリック
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Severn Trent
- 清水建設
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- Signify
- サイモン・プロパティ・グループ
- 信義房屋
- Sofidel
- SOMPOホールディングス
- ソニー
- Sopra Steria
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- 住友林業
- シムライズ
- テトラパック
- TKエレベーター
- テック・マヒンドラ
- テレフォニカ
- レゴグループ
- TietoEVRY
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- 凸版印刷
- トヨタ自動車
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ヴァンシ
- Vallourec
- Ventas
- VISA
- ボルボ・カーズ
- ウィプロ
- ワールドライン
- ヤマハ
- 元大金融控股
- ティッセンクルップ
- オーステッド
ウォーター
世界118社。日本企業(赤)は37社。
- ASEテクノロジー・ホールディングス(日月光投資控股)
- アイシン精機
- アルトリア・グループ
- Ambuja Cements
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- ブラスケム
- ブレンボ
- ブリヂストン
- CNHインダストリアル
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- Centrais Eletricas Brasileiras
- 中外製薬
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コカ・コーラHBC
- コルゲート・パーモリーブ
- コルゲート・パーモリーブ・インド
- ミナスジェライス電力
- DSスミス
- ダノン
- デルタ電子
- デンソー
- ディアジオ
- ETI SODA
- エコラボ
- エレクトロラックス
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- フォード
- 台湾化繊
- 台塑石化
- 台湾プラスチック
- 富士通
- GEAグループ
- ゼネラル・ミルズ
- GM
- ジボダン
- HP
- ハーモニー・ゴールド・マイニング
- ハイネケン
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- Ingredion
- インテル
- IFF
- セインズベリー
- 日本たばこ産業(JT)
- Jeronimo Martins
- 花王
- KORDSA TEKNIK TEKSTIL
- カゴメ
- ケリング
- 起亜自動車
- キッコーマン
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- クボタ
- ロレアル
- LGイノテック
- LIXILグループ
- ラスベガス・サンズ
- レノボ
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- マヒンドラ&マヒンドラ
- マルフリグ・グローバル・フーズ
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- マイクロソフト
- 三菱ケミカルホールディングス
- Mondi
- 日本電気(NEC)
- ナブテスコ
- 南亜プラスチック
- Naturgy Energy
- 日産化学工業
- 日産自動車
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- ポスコ
- PTTグローバル・ケミカル
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ローム
- Regeneration Phamaceuticals
- サノフィ
- 積水化学工業
- サムスン電子
- シュナイツァー・スチール・インダストリーズ
- セイコーエプソン
- ソニー
- スタンレー・ブラック&デッカー
- 住友化学
- サントリー食品インターナショナル
- スワイヤー・コカ・コーラ
- シムライズ
- TDK
- テックフェン・ホールディングス
- TSMC
- テック・マヒンドラ
- テシー・プラスチック
- コカ・コーラ・カンパニー
- 東京エレクトロン
- 東レ
- トヨタ自動車
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- VFコーポレーション
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
アサヒグループホールディングス、中外製薬、不二製油グループ本社、富士通、日立製作所、日本たばこ産業(JT)、花王、キリンホールディングス、小松製作所、NEC、ナブテスコ、セイコーエプソン、小野薬品工業、積水化学工業、セイコーエプソン、ソニー、住友化学、トヨタ自動車の18社は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト(木材)
世界13社。日本企業は1社。
- Borregaard
- Empresas
- エシティ
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- テトラパック
- UPMキュンメネ
フォレスト(パーム油)
世界12社。日本企業は2社。
- Borregaard
- バイヤスドルフ
- ダノン
- フィルメニッヒ
- 不二製油グループ本社
- IFF
- 花王
- ロレアル
- マース
- ペプシコ
- シムライズ
- ユニリーバ
フォレスト(畜牛)
世界0社。日本企業は0社。
フォレスト(大豆)
世界3社。日本企業は0社。
- Amaggi
- ロレアル
- ユニリーバ
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、ダノン、フィルメニッヒ、不二製油グループ本社、HP、IFF、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、メッツァ・ボアルド、モンディ、フィリップ・モリス・インターナショナル、シムライズ、ユニリーバの計14社。
[2021.12.13修正]
一部内容を修正した。
【参照ページ】The A List 2021