トヨタ自動車と大林組は11月9日、トヨタ自動車の燃料電池自動車（FCV）「MIRAI」の水素タンクに使用している炭素繊維強化プラスチック（CFRP）の端材を、コンクリート補強用短繊維として再生利用する新たな技術「リカボクリート工法」を共同開発したと発表した。トヨタ明知工場内の部品置き場床面に初採用した。
CFRPは、軽量で強度が高く、耐久性に優れることが特長で、燃料電池自動車（FCV）の水素タンクや航空機、風力発電の風車ブレード等に利用されている。しかし、CFRPの性能を保持したままでの再利用は難しく、端材として発生したCFRPは電炉での鉄リサイクル工程で原料として使用するに留まっていた。
新たに開発したリカボクリート工法では、燃料電池自動車（FCV）の水素タンク製造で発生するCFRPの端材に独自の熱加工を施すことで、CFRPの性能を保ったまま表面層からCFRPを剥がすことに成功。コンクリート補強用短繊維への加工を容易にした。従来ポリプロピレン製短繊維の3分の2の添加量で同等以上の圧縮強度や曲げ靭性を発揮。二酸化炭素排出量も15分の1にまで削減できる。
両社は今後、技術開発を継続し、様々なコンクリート構造物への適用を進めていく考え。2026年度までに製造システムを実装し、将来的には繊維補強コンクリート年間3万m2への適用を目標とする。
【参照ページ】大林組とトヨタ自動車、炭素繊維強化プラスチックの廃棄物をコンクリート材に再生利用する「リカボクリート工法」を開発
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【画像】トヨタ自動車
トヨタ自動車と大林組は11月9日、トヨタ自動車の燃料電池自動車（FCV）「MIRAI」の水素タンクに使用している炭素繊維強化プラスチック（CFRP）の端材を、コンクリート補強用短繊維として再生利用する新たな技術「リカボクリート工法」を共同開発したと発表した。トヨタ明知工場内の部品置き場床面に初採用した。
CFRPは、軽量で強度が高く、耐久性に優れることが特長で、燃料電池自動車（FCV）の水素タンクや航空機、風力発電の風車ブレード等に利用されている。しかし、CFRPの性能を保持したままでの再利用は難しく、端材として発生したCFRPは電炉での鉄リサイクル工程で原料として使用するに留まっていた。
新たに開発したリカボクリート工法では、燃料電池自動車（FCV）の水素タンク製造で発生するCFRPの端材に独自の熱加工を施すことで、CFRPの性能を保ったまま表面層からCFRPを剥がすことに成功。コンクリート補強用短繊維への加工を容易にした。従来ポリプロピレン製短繊維の3分の2の添加量で同等以上の圧縮強度や曲げ靭性を発揮。二酸化炭素排出量も15分の1にまで削減できる。
両社は今後、技術開発を継続し、様々なコンクリート構造物への適用を進めていく考え。2026年度までに製造システムを実装し、将来的には繊維補強コンクリート年間3万m2への適用を目標とする。
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CFRPは、軽量で強度が高く、耐久性に優れることが特長で、燃料電池自動車（FCV）の水素タンクや航空機、風力発電の風車ブレード等に利用されている。しかし、CFRPの性能を保持したままでの再利用は難しく、端材として発生したCFRPは電炉での鉄リサイクル工程で原料として使用するに留まっていた。
新たに開発したリカボクリート工法では、燃料電池自動車（FCV）の水素タンク製造で発生するCFRPの端材に独自の熱加工を施すことで、CFRPの性能を保ったまま表面層からCFRPを剥がすことに成功。コンクリート補強用短繊維への加工を容易にした。従来ポリプロピレン製短繊維の3分の2の添加量で同等以上の圧縮強度や曲げ靭性を発揮。二酸化炭素排出量も15分の1にまで削減できる。
両社は今後、技術開発を継続し、様々なコンクリート構造物への適用を進めていく考え。2026年度までに製造システムを実装し、将来的には繊維補強コンクリート年間3万m2への適用を目標とする。
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CFRPは、軽量で強度が高く、耐久性に優れることが特長で、燃料電池自動車（FCV）の水素タンクや航空機、風力発電の風車ブレード等に利用されている。しかし、CFRPの性能を保持したままでの再利用は難しく、端材として発生したCFRPは電炉での鉄リサイクル工程で原料として使用するに留まっていた。
新たに開発したリカボクリート工法では、燃料電池自動車（FCV）の水素タンク製造で発生するCFRPの端材に独自の熱加工を施すことで、CFRPの性能を保ったまま表面層からCFRPを剥がすことに成功。コンクリート補強用短繊維への加工を容易にした。従来ポリプロピレン製短繊維の3分の2の添加量で同等以上の圧縮強度や曲げ靭性を発揮。二酸化炭素排出量も15分の1にまで削減できる。
両社は今後、技術開発を継続し、様々なコンクリート構造物への適用を進めていく考え。2026年度までに製造システムを実装し、将来的には繊維補強コンクリート年間3万m2への適用を目標とする。
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