本田技研工業は3月15日、2023年初頭に米国法人アメリカン・ホンダモーターの敷地内で、同社データセンター向け非常用定置電源への燃料電池活用の実証を行うと発表した。燃料電池は、同社が米国で販売する燃料電池車（FCV）「クラリティ フューエル セル」用FCスタックを再利用する。
同社は、2050年カーボンニュートラル（二酸化炭素ネット排出量ゼロ）達成が目標。燃料電池技術は、目標達成に重要な役割を担う。
【参考】【日本】ホンダ、2040年までにグローバルで全面EV・FCVへ転換。内燃機関と訣別へ （2021年04月24日）
データセンターでは、災害時でも安定した電力供給が必要。従来では、非常用定置電源の主流はディーゼル発電が担ってきた。同社は、クリーンで高品質な電力供給の需要の将来的な高まりを見込み、燃料電池の活用に注力する。
今回実証を行う非常用FC定置電源では、FCシステム4つを並列接続し、1ユニットとする「クアッドシステム」を複数接続。様々な電力需要への対応を可能にした。従来のFC定置電源が、コンテナ内で組み立てて設置されるのに対し、クアッドシステムはユニットごとに独立した構造のため、設置の手間を軽減。敷地の形状に合わせ柔軟に設置でき、ユニットを並列接続するため、電源全体を止めることなく、ユニット毎に容易にメンテナンスが可能という。
【参照ページ】Honda米国法人、非常用燃料電池（FC）定置電源を設置
【画像】本田技研工業
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