食のサステナビリティに対する社会的な関心が高まる中、プラントベース（植物由来）の食素材としての大豆にあらためて世界的な注目が集まっています。 同時に、日本の食文化である「大豆食品」を世界に向けて発信していくチャンスも到来しています。日本の大豆食品の原料大豆の７割を占めるアメリカ大豆は、「サステナブル調達」がビジネスの前提となっている欧州と連携して、サステナビリティに対する取り組みを進めてきました。本シンポジウムでは、アメリカ大豆の [...]
みんな電力株式会社は、8/4に「成長戦略としての脱炭素経営 〜日清食品・カシオ計算機にいま学ぶロードマップ策定と再エネ活用〜」と題してウェビナーを開催いたします。 背景 菅首相のカーボンニュートラル宣言を機に、脱炭素経営への関心が急速に高まっております。 一方で、皆様から「ゴールは決めたものの、それを達成するまでの具体的な取組や戦略を決めかねている」というお声も聞きます。 今回のウェビナーでは、先進的な脱炭素経営を実践されている [...]
一般社団法人ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サステイナブル・サプライチェーン（ASSC：アスク）は、2021年6月29日（火）にASSC連続セミナー2021「CSR/サステナビリティ調達の基礎」を開催します。 昨今、国内外において、サプライヤー工場における強制労働や児童労働、また移民労働者問題を含む現代奴隷制に関する問題があり、またコロナ禍ではさらにサプライチェーン上の脆弱な立場にいる人権保持者と呼ばれる人達の人権侵害のリス [...]
【DNVサステナビリティ ライブラリー】のご案内 導入編：無料コンテンツの公開 昨今の世界的なSDGsの潮流や国内における「2050年カーボンニュートラル」や「2030年温暖化ガス2013年度比 46％削減」など日本政府の掲げた目標をに沿って、産業界においても個々の経営戦略に本質的な対応を求めれられてきております。 そのような状況の中、具体的にどのようなアプローチ、取組が必要なのかお客様からのお声も多くなっており、この度、DNVで [...]
大豆は日本人の食と密接に関係があるのはご存知の通りですが、農水省の調査によると日本における大豆の自給率は7%（平成28年）で、それ以外の93％は輸入に頼っています。しかしながら大豆生産が行われているサプライチェーンの最上流である国や地域では、環境破壊や人権侵害につながることが発生しているのをご存知でしょうか？ 過去50年の間に大豆の全世界の生産量は10倍増加し、特に南米ではこの10年弱で生産量が123%の増加となっています。この大 [...]
国際的な第三者評価機関DNVより、SDGs/ESG関連の最新情報を発信させて頂くべく第3回SGDs/ESG無料オンラインセミナーを開催致します。 【SDGs/ESGオンライン無料セミナー】 第3回 「トランジション・ファイナンスを巡る最新動向」開催のご案内 日本が目指す2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、「クライメート・トランジション・ファイナンスに関する基本指針」（案）が策定され、今後はこの指針に基づき各業種のロードマ [...]
昨今ますます注目されるESG投資。 オリックス銀行が日本を代表するトップインフルエンサーを招きESG投資の今について、 ここでしか聞けないセミナーを開催します。 【無料オンラインセミナー】 「トップインフルエンサーに聞く 日本のESG投資 」のご案内 開催概要 開催日時 2021年5月15日（土） 10:30 ～ 11:30 ※夫馬賢治氏登壇！ 2021年6月12日（土） 10:30 ～ 11:30 2021年7月10日（土） 10 [...]
グローバル企業に必須のCSR/サステナビリティとは？第25回英国CMI認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー資格講習 世界のCSR/サステナビリティ分野では非常に大きな動きが起きています。欧米の先進企業は、地球規模で発生している気候変動などの環境課題への対応、またサプライチェーンを取り巻く環境問題、そして人権問題に対応するために、地球課題としての持続可能な開発目標（SDGs）や2030アジェンダをも踏まえたCSR/サステナ [...]
国際的な第三者評価機関DNVGLより、SDGs/ESG関連の最新情報を発信させて頂くべく第2回SGDs/ESG無料オンラインセミナーを開催致します。 【SDGs/ESGオンライン無料セミナー】 第2回 「ネット・ゼロに向けた企業に求められる取り組み」開催のご案内 日本政府が気候変動対策を成長戦略と位置づけ、「2050年カーボンニュートラル」という野心的目標を掲げたことで、企業を取り巻く事業環境は、今後大きく変化することが予想されて [...]
技能実習生を含む外国人労働者の労働環境をはじめとする人権課題は、ビジネスと人権に関する企業の人権リスクとして既に顕在化しており、早急な対応が求められています。ビジネスと人権ロイヤーズネットワーク、外国人労働者弁護団及び外国人技能実習生問題弁護士連絡会では、外国人労働者の人権を尊重する責任ある企業行動の実現のために、2020年8月、「サプライチェーンにおける外国人労働者の労働環境改善に関するガイドライン」を策定しました。 本ウェビナ [...]
