ドイツ、オーストリア、スイスの人口のうち、約80%が気候変動緩和のため二酸化炭素排出量の削減が重要とし、さらに60%は将来、石油やガスを使った従来型の暖房器具を使わないことに賛成と答えたことがわかった。独暖房器具大手スティーベル・エルトロンが市場調査機関に委託した調査レポートで明らかとなった。
3ヶ国の比較では、石油・ガス暖房器具の全廃に関し、オーストリアでは68%、スイスでは59%が賛成。ドイツでは、石油暖房器具の新規導入原則禁止に63%が賛成。ガス暖房器具使用廃止にも53%が賛成した。
スティーベル・エルトロンは、自然熱を活用するヒートポンプ型の暖房器具の販売を強化している。
【参照ページ】Energy Trend Monitor 2021
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