資源世界大手豪BHPは6月下旬、チリとオーストラリアの鉱区で使用する電力調達入札で、再生可能エネルギーを併用する形式が最も価格が安くできるという期待感を示した。BHPはチリだけで全社の7%の電力に相当する年間6TWhを消費している。資源大手が再生可能エネルギーを使うことでコストを最も安くできるという考えを示したことが、大きな注目を集めている。
同社は今回、太陽光発電と風力発電での発電コストは、他の電源を併用しての安定供給コストを含めても、コストを安く抑えることができるという見通しを示した。また、今回の入札では、二酸化炭素排出量を大きな検討要素にすることも明らかにし、さらに再生可能エネルギーへの肩入れが強くなっている。
再生可能エネルギーを巡っては、業界団体のオーストラリア鉱業評議会（MCA）は、石炭火力発電や原子力発電を推奨するロビー活動を展開。しかし、BHP以外の他の資源大手でも、コスト競争力の面で風力発電や太陽光発電に傾斜する動きが顕著になってきている。背景には、気候変動を重視する機関投資家株主からのプレッシャーもあると考えられる。
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