3Dプリンターで注目される積層造形の12社は10月23日、業界の環境サステナビリティを高めるため業界団体「積層造形事業者グリーン協会（AMGTA）」を発足した。日本企業も1社が加盟した。
AMGTAは、加盟企業の条件として、事業売上の過半数が積層造形関連事業から得ていることや、廃棄物削減や事業での環境サステナビリティに関する率先的な社内ポリシーを策定していること掲げた。また、米環境推進機関Green Business Bureau（GBB）等の環境認証機関への加盟企業であることや、同協会の活動に積極的に参加しコミットすることも条件として課した。
AMGTAは、米シンタビアが発足を主導し、2019年9月の「Formnext 2019」の中で構想を発表。今回の結成時に共同設立者として名を連ねたのは他に、シンタビアが2019年に買収した米QCラボラトリーズと、日本酸素ホールディングス傘下の大陽日酸。大陽日酸も2018年にシンタビアに出資している。
また結成時に参加企業として加わるのは、スウェーデンAMEXCI AB、デンマークのデニッシュAMハブ、独EOS、米GEアディティブ、ベルギーのマテリアライズ、スコットランド国立製造研究所、独シーメンス・デジタル・インダストリーズ・ソフトウェア、独SLMソリューションズ、米ストライカー。
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