持続可能な発展を目指すグローバル企業団体WBCSD（持続可能な開発のための世界経済人会議）は3月22日、世界水の日にあわせ、インドの水情報ツール「インド・ウォーター・ツール4.0」をリリースした。インドの総作付面積の60%以上を占める主要10作物の生産量と水生産性のデータを収録している。
同ツールは2013年に初めて登場。オープンアクセス型ウェブアプリケーションで、企業やコンサルティング会社がインドでの水リスクを把握し、対策を講じるために活用されている。同ツールの開発に協力している企業は、ペプシコ、ネスレ、DSM、BP、バイエル、BASF、シーメンス等のグローバル企業と、インフォシス、ITC、アディティア・ビルラ・グループ、マヒンドラ・ライズ、Triveni Engineering & Industries、ラーセン&トゥブロ等のインド企業20社。世界資源研究所（WRI）もナレッジパートナーとして参加している。
WBCSDは、今回、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第6次評価報告書の第2部では、インドが気候変動に対して最も脆弱なホットスポットの1つであると指摘されたことに言及。対策の必要性を強調した。
【参照ページ】India Water Tool enhanced with agriculture water-use data to help build resilient agriculture value chains in India
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