米エネルギー貯蔵協会（ESA）は3月6日、2018年の米国でのバッテリー設置量に関するレポートを発行した。送電網に接続されたバッテリーは315MWh増え、前年比70%増の777MWhとなった。2019年には2倍、2020年には3倍となり、今後急速に拡大していく見通し。
発電された電力を貯蔵していく大型バッテリーは、再生可能エネルギー発電電力の安定供給性能を高めると世界的に注目されている。バッテリーには、発送電側に設置する「Front-of-the-Meter（FTM）」と、家庭や企業等の電力需要家側に設置する「Behind-the-Meter（BTM）」の2種類があるが、2018年は双方が伸びた。
蓄電価格面でも、2018年は前年から14%減少。さらに2023年まで6%から10%の幅で下がっていくと予想されている。
米国各州では、FTMとBTMの双方で、バッテリー導入の政策や法規制が導入されている。今回のバッテリー設置大幅増では、カリフォルニア州での設置が大きく牽引した。
【参照ページ】U.S. energy storage market to double two years running
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