米エネルギー省エネルギー情報局（EIA）は9月29日、2021年から2024年の4年間で、米国での蓄電施設の新規設備容量が14.5GWに達する見通しと発表した。そのうちスタンドアローンの設備容量が4.0GWを占める。
米国での蓄電施設は、従来からスタンドアローンのものが多く、2020年末時点で稼働している1.5GWのうち、71%がスタンドアローン。残りの29%が発電所に併設されている。
今回発表の新規設備容量では、14.5GWのうち、太陽光発電所と併設が9.4GW、風力発電所やその他の発電所との併設が1.3GW。太陽光発電では、1日の発電パターンに規則性がありバッテリー併設が特に効果的。さらに投資税（ITC）も適用されるため、財務メリットも大きい。
スタンドアローン型蓄電施設の多くは、地域送電機関（RTO）や独立系統運用機関（ISO）が管轄する電力市場で計画・建設されている。RTOやISOは、各地域で蓄電事業の収益源を明確にした標準的な市場ルールを施行することができるため、蓄電システムの導入が促進されやすい。2021年から2024年までに稼働すると発表された電力会社規模の蓄電施設のうち、スタンドアローン型で97%が、併設型で60%がRTO/ISOの地域にある。
【参照ページ】Most planned U.S. battery storage additions in next three years to be paired with solar
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