ガートナージャパンは8月1日、日本の大企業のIT人材に関する調査結果を発表した。人材不足がますます深刻化し、多様な従業員エンゲージメント策が導入されてきていることがわかった。
今回の調査は、年間売上500億円以上の日本企業で、ITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者が対象。選択肢に挙げた13種類の人材のいずれにおいても、不足している状況が明らかとなった。人材・組織課題全般でも、「質的な人材不足」を1位に選んだ回答者は14.5%、3位までに選んだ回答者の合計は31.9%で最多だった。
人材不足への対応策では、キャリア採用の積極化が1位で47.3%、次にインターン制度の活用が31.8%、新卒採用における条件改善が30.8%と多かった。アルムナイ採用（OB/OGの再雇用）も23.8%が実施していると答えた。採用以外では、働き方改革の促進が31.0%、福利厚生の充実が23.5%、柔軟な報酬体系の導入が19.3%だった。
従業員エンゲージメントでは、フレキシブルな勤務時間は59.1%、リモートワークが58.8%。特にフレキシブルな勤務時間を過去1年以内に導入した企業が25.3%に上った。人事データの活用に関しても、同様に過去1年で25.3%伸び、導入済みは49.8%となった。週休3日制の導入も検討中まで含めると65.9%となった。
（出所）ガートナージャパン
【参照ページ】Gartner、日本企業のIT人材に関する調査結果を発表
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