【国際】88%の企業、サステナビリティを長期的価値創造の源泉と回答。昨年から増加。モルスタ調査

　金融世界大手米モルガン・スタンレーのサステナブル投資研究所は6月30日、北米、欧州、アジア太平洋地域の企業を対象としたESG投資動向調査「サステナブル・シグナルズ（企業）」の2025年版結果を発表した。

【参考】【国際】個人投資家、ESG投資に関心が88%。動機は倫理よりも超過リターン。モルスタ調査（2025年5月4日）

　同調査は、2025年3月17日から4月11日にかけて、北米、欧州、アジア太平洋地域の年間売上1億米ドル以上の民間企業と国営企業を対象に、サステナビリティ意思決定者336人が回答。また、初めて中東・北アフリカ（MENA）と中南米（LATAM）の企業からも101件の回答を得たが、昨年のデータとの比較のためグローバルな数値には含まれていない。

　同報告書では、サステナビリティが長期的な企業戦略に与える影響について、53%が主に、35%が部分的に価値創造の機会と回答し、全体で88%が価値創造の機会と認識していることがわかった。これは前年比で3ポイント増加しており、一方で、リスク回避と捉える企業は前年比で3ポイント減少した。

（出所）Morgan Stanley

　また、83%の企業は、新規プロジェクトやリスク軽減活動を含むサステナビリティ関連投資のROIを、他の投資案件と同様に定量化できると回答。10%が一部困難、2%が非常に困難と回答した。

（出所）Morgan Stanley

　回答者の57%は、過去1年間で気候関連事象により事業活動に影響を受けたと回答し、アジア地域は73%と最多だった。影響を与えた原因では、猛暑が55%、極端な天候や暴風雨が53%だった。 （出所）Morgan Stanley

　これらの事象により影響を受けた結果として、コスト増加が54%、従業員の業務中断が40%、売上高の減少が39%だった。さらに今後5年間では、回答者の3分の2以上が、気候リスクによるさらなる負の影響を予想しており、80%以上の企業が「非常に」または「ある程度」レジリエンス強化に備えていると回答した。

　サステナビリティに関する施策の進捗状況では、全体の65%が「期待通り」または「期待以上」と回答し、昨年から6ポイント増加。サステナビリティ戦略の実現における最大の障壁では、必要な投資額の多さと政治的・マクロ経済的な不確実性が多かった。サステナビリティ戦略を成功させる要因として、世界の企業の33%が技術の進歩を挙げたが、北米では好ましい経済環境と事業環境が32%だった。

　中東・北アフリカと中南米でも、世界の全体的な傾向とほぼ一致した回答だった。中東・北アフリカは、サステナビリティを価値創造の手段として捉えている企業の割合が86%と最も多かった。中南米では、他の地域よりも高い88%の企業が、今後5年間の気候関連の事業リスクを予想し、67%がサステナビリティを価値創造の機会として捉えていた。

【参照ページ】Morgan Stanley Sustainable Signals: Annual Global Survey of Corporates Finds Sustainability Remains Value Creation Opportunity

株式会社ニューラル　サステナビリティ研究所