【国際】Access to Seeds Indexの種苗13社のサステナビリティ・ランキング。日本2社低いまま

　Access to Seeds Foundation（種子アクセス財団）は9月22日、種苗世界大手13社のサステナビリティ評価ランキング「Access to Seeds Index 2021」を発表した。日本のサカタのタネ13位、タキイ種苗は16位と非常に厳しい結果。同ランキング発表は、オランダ政府、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、AgriCordが協力している。

　今年の「Access to Seeds Index」には、南・東南アジア、東・南アフリカ、西・中央アフリカの企業も積極的に参加し、合計で72社と5つの協同組合が参加。その上で、32社を対象にグローバル・ランキングを発表した。

　対象となった企業は、日本企業は上記の2社の他、米コルテバ・アグリサイエンス、米モンサント、スイスのシンジェンタ（中国化工グループ）、仏リマグレン、独KWS、独バイエル、蘭ライク・ズワーン、蘭Enza Zaden、蘭Bejo、アラブ首長国連邦（UAE）のAdvanta、タイのEast-West Seed等32社。首位はバイエル。その後、East-West Seed、Novalliance、アドバンタ、バリュー・シーズと続く。

　ランキングの対象となった種苗は、米、とうもろこし類、小麦、ソルガムきび、きび、豆、大豆、ごま、いも、落花生、ひまわり等の穀物や豆類と、たまねぎ、トマト、オクラ、唐辛子、かぼちゃ、なす、キャベツ、カリフラワー、サヤインゲン、エンドウ豆、きゅうり、スイカ、レタス、にんじん、メロン等の野菜類で合計32品目。これらを種苗を生産する大手企業について、環境、労働、小規模農家の種苗アクセス、小規模農家への農業トレーニング、遺伝資源の確保や透明性、製品ラベル、手頃な価格等、多角的な観点からスコアを付けられた。

　2021年の調査結果は、2016年の第1回と比較すると、小規模農家への種子の供給で、種苗のアクション状況が大きく改善した。気候変動に適応できる作物の提供や、種苗ポートフォリオの多様性でも進展した。

　特に新型コロナウイルス・パンデミックでは、農家を直接訪問できなくなったことで、テクノロジーを使った農家とのコミュニケーションが増加。女性農家や遠隔地の零細農家へのアクセスが進展することにつながったという。

　対象となった企業全体の各社の評価は「Food and Agriculture Benchmark」としてデータ化され、ビジネスの国連持続可能な開発目標（SDGs）推進国際NGOのWorld Benchmarking Alliance（WBA）のデータとしても登録された。

[2021.11.12修正]
記事内容を一部修正した。

【参照ページ】2021 Access to Seeds Index

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所