山梨県と技術開発参画企業10社は10月11日、国内最大規模16MWのP2Gシステムによるグリーン水素製造と活用に関する実証を開始したと発表した。サントリーホールディングスが山梨県に保有するサントリー天然水南アルプス白州工場及びサントリー白州蒸溜所を実証地「グリーン水素パーク -白州-」とし、周辺地域を含めた脱炭素化を目指す。
同プロジェクトには、サントリーホールディングス、東レ、東京電力ホールディングスと傘下の東京電力エナジーパートナー、シーメンス・エナジー、カナデビア、加地テック、三浦工業、ニチコン、やまなしハイドロジェンカンパニー（YHC）の10社が参画。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金事業による助成も受けている。
今回設置する16MWのグリーン水素製造設備では、24時間365日稼働でグリーン水素を年間2,200t製造でき、温室効果ガスを1.6万t削減可能。また同実証では、高効率かつ窒素化合物（NOx）排出の少ない水素ボイラーを開発し、天然水工場で使う熱源の一部を天然ガスからグリーン水素への転換も進めていく。
同プロジェクトは今後、2026年末まで再生可能エネルギー電力の調達からグリーン水素による蒸気製造までの一連のシステムを実証。将来的には、様々な地域や場所への同システムの展開を目指す。
【参照ページ】サントリー天然水 南アルプス白州工場及びサントリー白州蒸溜所へのグリーン水素導入に向けた日本最大のP2Gシステムによるエネルギー需要転換実証を開始
【画像】サントリーホールディングス
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