ポツダム気候影響研究所（PIK）の研究員らは4月17日、気候変動にコミットすることによる経済効果を分析した論文を発表した。気候変動を放置した場合、2049年の所得が6割以上も減少すると伝えた。
同論文は、固定効果パネル回帰モデルを用い、世界1,600以上の地域で、過去40年間の気候データと所得データを解析。地域の気温と降水量の地域内変動を利用し、気候変数の変化が経済生産性に及ぼすもっとも妥当な因果効果を分析した。
それによると、2℃シナリオの場合、所得減少効果が19%減少。平均気温が3.2℃から5.4℃上昇するRCP8.5シナリオの場合、60%以上減少する。また地域別では、赤道に近い北アフリカ、中東、南米アマゾン地帯等で所得減少が大きく、反対に北欧、カナダ、ロシアでは減少幅が小さかった。また2℃シナリオを実現する上でのコスト増による所得減少効果は数%にとどまり、気候変動を放置することによる所得減少効果に比べて著しく小さいこともわかった。
（出所）Nature
【参照ページ】38 trillion dollars in damages each year: World economy already committed to income reduction of 19 % due to climate change
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