ストックホルム・レジリエンス・センター、スタンフォード大学の海洋ソリューション・センターと食料安全保障・環境センター、EAT Foundationが主導する国際共同イニシアチブ「ブルーフード・アセスメント」は6月26日、漁業と養殖の双方を指す「ブルーフード」の分析結果を論文発表した。
同論文では、世界のブルーフード生産の90%以上が環境変化による実質的なリスクに直面していると評価。特にアジアとアメリカの主要数カ国が最大の脅威に晒されることを突き止めた。
影響要因としては、17個を特定した。また地域毎に各影響要因による影響度は異なる。
(出所)Vulnerability of blue foods to human-induced environmental change
脆弱性が高いと特定された国々には、アジアでは中国、日本、インド、ベトナム等。アジアの主要国だけで、世界の水揚量の45%以上、世界の養殖生産の85%以上を占める。また国の対応能力が低いバングラデシュ、トーゴ、ホンジュラス等の発展途上国も要注意とした。環境影響の緩和だけでなく、ガバナンス、経済、社会開発の改善のためのキャパシティビルディングも重視すべきとした。
同論文は、今後の研究課題として、各影響要因による直接的な影響だけでなく、その範囲を広げ、システム全体に対する影響を検討することも重要とした。
【参照ページ】Aquatic foods around the world face severe risks from environmental change, finds new research
【論文】Vulnerability of blue foods to human-induced environmental change
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