弘前大学人文社会科学部の日比野愛子教授の研究グループと東京大学大学院情報理工学系研究科の竹内昌治教授の研究グループは8月28日、培養肉に関する意識の国際比較調査結果を発表。日本を含め各国で5割以上で、条件が整った場合に培養肉を食べてみたいと答えたと発表した。
今回の調査は、日本、シンガポール、オーストラリア、デンマーク、イタリアで20歳から59歳までの一般男女総計4,416名を対象に実施。賛同背景には、地域による違いが見られた。例えば培養肉が環境問題に役立つ可能性に賛同している割合は、イタリアで64%、シンガポールで54%と比較的高く、日本では32%と低い。また「培養肉は世界の食料危機を解決する可能性がある」という意見には、日本で46%が賛成しており、培養肉を積極推進しているシンガポールと同程度の割合だった。
その他には、「培養肉を試しに食べてみたい」と考える回答者は、シンガポールで60%、反「培養肉」法案を採用したイタリアで54%となった一方、日本では32%と海外と日本で受容性にやや開きがあることが明らかになった。同調査では、培養肉が不安視されている背景の一つに食文化への影響があると指摘。食文化への関心が培養肉の導入と結びつく可能性も示唆した。さらに「安全性が保証され、牛肉と変わらない美味しさを有する培養肉ができたら」という条件付きでは、培養肉を食べてみたいとの回答者は日本でも50%まで上がったことから、安全性への不安があることもわかった。
【参照ページ】「培養肉」に関する意識の国際調査を実施 ～「培養肉」への関心に各国の意識の差～
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