【ヨーロッパ】リサイクル促進のデジタル・ウォーターマーク機関HolyGrail 2.0。BASFも加盟

　化学世界大手独BASFは5月4日、欧州ブランド協会（AIM）が運営するリサイクル分類のデジタル透かし（デジタル・ウォーターマーク）イニシアチブ「HolyGrail 2.0」に加盟したと発表した。HolyGrail 2.0は、バリューチェーン全体でのサーキュラーエコノミー化を進めるため、共通の透かし表示を検討している。

　AIMには、2,000社以上の食品大手、消費財大手、素材大手、小売大手が加盟しているが、そのうち85社以上が2020年9月にHolyGrail 2.0を発足。パッケージにサーキュラーエコノミー関連のデータを付与したデジタル・ウォーターマークを印字することで、廃棄物の分別やリサイクル性を容易にすることを目的としている。加盟企業はすでに120社以上にまで拡大した。

　HolyGrain 2.0の発足時加盟企業は、コカ・コーラ・カンパニー、ペプシコ、ネスレ、ダノン、ケロッグ、ゼネラル・ミルズ、モンデリーズ・インターナショナル、クラフト・ハインツ、P&G、ユニリーバ、ロレアル、バイヤスドルフ、コルゲート・パーモリーブ、ABインベブ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ヘンケル、ブラスケム、ダウ、テトラパック、ストラエンソ、エロパック、アムコール、ジェイビル・パッケージング・ソリューションズ、ヴェオリア、スエズ、トムラ、レーべ・グループ、ロスマン、エシティ等。Plastics Recylers EuropeやWRAP等の団体や、コペンハーゲン市も加盟した。その後の追加加盟は、SABIC（サウジ基礎産業公社）、カルフール、ボッシュ、COOP、フェレロ、インドラマ・ベンチャーズ、マイクロソフト、レキットベンキーザー、フジシールインターナショナル等。

　デジタル・ウォーターマーク技術は、エレン・マッカーサー財団のイニシアチブ「ニュー・プラスチック・エコノミー」で発案され、AIMの「HolyGrail 2.0」イニシアチブを通じて社会実装することが決まった。

　BASFは、廃プラスチックを分別し、素材ごとにリサイクルを行う技術だけでなく、フォードストック型と呼ばれる大規模なナフサ還元型のケミカルリサイクル技術も持つ。今回は、ブランド企業との接点を確保するため、分別型のアプローチの動きにも加盟したとみられる。

【参照ページ】BASF joins Digital Watermark Initiative “HolyGrail 2.0” for smart packaging recycling

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所