Skip navigation
サステナビリティ・
ESG金融のニュース
時価総額上位100社の96%が
Sustainable Japanに登録している。その理由は?

【11/19 東京】Japan-CLP国際シンポジウム「気候変動時代の競争力 リスク対応×成長への布石」を開催!

気候変動時代の競争力:リスク対応 × 成長への布石
?ビジネスリーダーは今、何を知るべきか?

持続可能な低炭素社会の実現をビジネスの視点から目指す日本初の企業ネットワーク『日本気候リーダーズ・パートナーシップ(Japan-CLP)』(以下Japan-CLP)は、11月19日(水)、有楽町朝日ホールにてJapan-CLP国際シンポジウム「気候変動時代の競争力:リスク対応×成長への布石?ビジネスリーダーは今、何を知るべきか?」を開催いたします。

昨今、日本においては記録的豪雨、また世界的にも深刻な干ばつ被害などが多発していますが、今後気候変動が進めばこれらの被害がより深刻化することが予想されています。気候変動の影響を強く受けるアジアに位置し、資源やサプライチェーンを海外に依存する日本企業にとっても、気候変動リスクへの対応や低炭素社会への移行戦略は、競争力を左右する重要課題となりつつあります。

本シンポジウムでは、ジェームズ・キャメロン監督らが制作したエミー賞受賞の気候変動ドキュメンタリーダイジェスト版を日本初上映するほか、金融リスクの専門家らが気候リスクを評価する「リスキー・ビジネス」マッキンゼー・アンド・カンパニーのディレクターが率いる気候政策と経済成長についての調査「ニュー・クライメイト・エコノミー」等、最新動向を紹介するとともに、日本の目指すべき方向について議論いたします。

開催概要

  • 日時:2014年11月19日(水)14:00?18:00(受付開始13:15)
  • 場所:有楽町朝日ホール (千代田区有楽町 2?5?1 有楽町マリオン 12F) 地図
  • 主催:日本気候リーダーズ・パートナーシップ(Japan-CLP)
  • 後援:公益社団法人 日本経済研究センター
  • 参加費:無料
  • 定員:350名(先着申込み順です。定員に達し次第締め切り予定)

プログラム

主催者挨拶

桜井正光 Japan-CLP 代表(株式会社リコー特別顧問)

気候変動ドキュメンタリー上映 <Years of Living Dangerously>

ジェームズ・キャメロンらが制作した作品の特別ダイジェスト版。3度のピュリツァー賞を受賞しているニューヨーク・タイムズ紙コラムニスト トーマス・フリードマンが「アラブの春と気候変動問題」に踏み込む。

基調講演? ケイト・ゴードン リスキー・ビジネス 統括責任者

ヘンリー・ポールソン元財務長官も参画する気候リスク評価事業を統括する。2014 年米国選挙で最も影響力のある上位50人(米雑誌「選挙とキャンペーン」による)に選出される。

基調講演? ジェレミー・オッペンハイム マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター

世界3大石油メジャーの低炭素エネルギー戦略立案並びに英国政府のカーボン・バジェットの立案を支援した実績を持つ。

パネルディスカッション

第1部:気候変動のビジネスリスクとチャンスについて
第2部:気候変動時代の日本のありかた

  • パネリスト
    • ジェレミー・オッペンハイム
    • ケイト・ゴードン
    • 桜井正光
    • 竹野実 富士通株式会社 環境本部長
    • 石塚幸男 イオン株式会社 グループ環境最高責任者
    • 岩田一政 日本経済研究センター 代表理事・理事長 他
  • モデレーター
    • 小林光 慶応義塾大学教授
    • ニコレット・バートレット ケンブリッジ大学

お申込み

Japan-CLP ウェブサイトよりお申込みください。

  • 問い合わせ先:Japan-CLP 事務局((公財)地球環境戦略研究機関内) 担当:八木田
  • tel:046-855-3814(土日祝日除く)

日本気候リーダーズ・パートナーシップ(Japan-CLP)とは

2009年7月30日、持続可能な低炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下に、日本独自の企業グループとして設立しました。持続可能な低炭素社会への移行に先陣を切る事を、自社にとってのビジネスチャンス・次なる発展の機会と捉え、持続可能な低炭素社会を実現するため、現在8社のメンバー企業が政策立案者、産業界、市民などとの対話の場を設け、アジアを中心とした活動の展開を目指しています。(URL:http://www.japan-clp.jp/

メンバー企業(50 音順)

アスクル株式会社、イオン株式会社、オリックス株式会社、佐川急便株式会社、DOWAエコシステム株式会社、富士通株式会社、株式会社LIXILグループ、株式会社リコー

本件に関するお問い合わせ

日本気候リーダーズ・パートナーシップ(J-CLP)事務局
(公益財団法人地球環境戦略研究機関内)
広報担当:乾(いぬい) TEL:046-855-3771 email:iges_pr@iges.or.jp

この記事のタグ

Sustainable Japanの特長

Sustainable Japanは、サステナビリティ・ESGに関する
様々な情報収集を効率化できる専門メディアです。

  • 時価総額上位100社の96%が登録済
  • 業界第一人者が編集長
  • 7記事/日程度追加、合計11,000以上の記事を読める
  • 重要ニュースをウェビナーで分かりやすく解説※1
さらに詳しく ログインする

※1:重要ニュース解説ウェビナー「SJダイジェスト」。詳細はこちら

"【ランキング】2019年 ダボス会議「Global 100 Index: 世界で最も持続可能な企業100社」"を、お気に入りから削除しました。