アパレル世界大手スウェーデンH&Mと、家具世界大手スウェーデンのインター・イケア・グループは10月6日、リサイクルした再生素材での有害化学物質の含有状況を分析した結果を発表した。
両社は、2030年までに再生可能でかつ再生された素材に100%転換することを目標として掲げている。その中で、新たに、再生繊維への有害化学物質含有対策が重要テーマとして浮上。両社は2019年から再生繊維の大規模な調査・研究を合同で開始し、データ収集を進めている。2020年からは、アディダス、ベストセラー、キングフィッシャー、ギャップ・インク、PVH（フィリップ・バン・ヒューゼン）も調査・研究に加わっている。
有害化学物質の調査では、アパレル・フットウェア国際RSLマネジメント（AFIRM）が策定した「制限物質リスト第2版（RSL2）」を活用。合計で70,080のデータポイントを分析したところ、RSL2で定める制限値を超えたデータポイントは1%未満だった。しかし、2.5%のデータポイントでは望ましくない物質が検出された。特に、廃ポリエステルからは、最も多様な有害化学物質が検出されたという。また、再生ウールからも、ほぼ全てのサンプルで、RSL2の制限値を超える物質が1つ以上検出された。
今回、両社は、安全性の高い再生繊維の使用を可能にするため、公共政策へのアドボカシーを進めていくと表明。同時に、生産工程で使用される化学物質の危険有害性評価方法を確立することを提唱していく。
【参照ページ】Large scale study from IKEA and H&M Group shows potential to transform the way we use recycled textiles
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