化学世界大手独BASF、米バイオテクノロジー大手プロメガ、スイス熱帯・公衆衛生研究所（STPH）の3者は8月17日、8月20日の「世界蚊の日」を前に、マラリア等の媒介蚊の新たな殺虫ツールを共同開発していると発表した。同研究にはビル&メリンダ・ゲイツ財団も資金を提供。予備的な研究結果は2025年までに公表する予定。
同研究は、2022年9月に開始し、3者が各々の専門的知見を融合。3年間から5年間の調査として稼働している。研究は現時点で初期段階にあり、抗癌薬開発で技術開発された「標的たんぱく質分解誘導化合物（PROTACs）」技術の先行研究を基礎としている。従来の殺虫剤と異なり、ピンポイントで標的となる蚊のたんぱく質に作用することで、生態系への影響を最小限に留める。
同プロジェクトでは、BASFが、蚊が持つ特異的なタンパク質を標的とする分解酵素「PROTACs（プロテオライシス・ターゲティング・キメラ）」を提供。プロメガは、分子が生きた細胞内で蚊のタンパク質と結合し、分解する有効性をテストするアッセイ法を確立。STPHは、選択されたPROTACsのin vivo試験を実施する。
【参照ページ】Innovative research for malaria control driven by three collaborating parties: Swiss TPH, BASF and Promega
【参照ページ】Innovative research for malaria control driven by three collaborating parties: Swiss TPH, BASF and Promega
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