IT世界大手米IBMと、世界自然保護基金（WWF）ドイツ支部は8月12日、絶滅の危機に瀕しているアフリカゾウのモニタリングを支援する新たなソリューションを共同開発すると発表した。
共同開発するシステムでは、カメラトラップやフィルムからの画像をIBM独自のAIソフトウェアであるIBM Maximo Visual Inspection（MVI）を活用して、頭部と牙に関連した画像を認識。目視検査とモデリング機能を用いることで、高い精度でアフリカゾウの個体を特定する。特に、熱帯雨林に生息するアフリカゾウの一種、マルミミゾウに焦点を当てる。
マルミミゾウは、生息地の森林で炭素蓄積量を増加させることがわかっている。IBMは、今回のモニタリング支援システムを、自然を軸としたソリューション（NbS）による気候変動緩和への貢献と位置づけており、取得したデータの二次利用も考えている。
さらに両者は、別のシステム「IBM Environmental Intelligence」を活用し、アフリカゾウが生息する特定地域の地上バイオマスや植生のレベルを検出することも目指す。これにより、アフリカゾウが将来的に生息する場所をより正確に予測し、アフリカゾウが提供する生態系サービス金額価値の定量化も視野にいれる。
【参照ページ】IBM and WWF-Germany to Build New AI Solution to Support Conservation of Keystone Species
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