【国際】東アジア・東南アジアは、世界で最も気候科学や人間原因に懐疑的。国際世論調査

　世界経済フォーラム（WEF）は、気候科学に対する国際世論調査の結果を発表。日本を含む東アジア・東南アジア地域が、気候変動科学や人間の活動が気候変動の原因となっていることに最も懐疑的との結果が出た。

　同調査は、SAPとQualtricsの協力で、28カ国合計11,000人以上の人々から回答を得た。回答者の約70%は全世界の一般人から回答を得、残りの30%は企業での正規社員からの回答。調査結果は「The Climate Progress Survey」として発表された。東アジア・東南アジア地域では、日本、中国、インドネシアの3ヶ国から1,672人が回答した。

　同結果では、気候科学者の見解に対する信頼度では、南アジアが84%と最も高かった。続いて、中南米と中東・北アフリカが71%、サブサハラ・アフリカが68%、西欧が67%、中東欧が65%、北米が58%、東アジア・東南アジアが57%の順。

　人間の活動が気候変動の原因とする命題については、中南米が84%、西欧が79%と高かった。中東欧でも76%、南アジアで75%、サブサハラ・アフリカと中東・北アフリカも71%だった。一方、北米は67%、東アジア・東南アジアは66%だった。

　気候変動に関する将来の楽観度合いでは、南アジアが76%と高かった。他は、サブサハラ・アフリカが61%、東アジア・東南アジアが56%、中南米と中東・北アフリカが52%。それ以外は、北米と中東欧が40%、西欧が31%と過半数を割った。
　
【参照ページ】Trust in climate science is strong, but optimism about progress is limited: Global survey

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所