アサヒグループホールディングス傘下のアサヒビールと筑波大学は8月26日、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量に与える影響に関する研究を開始すると発表した。
両者はすでに、共同研究を通じ、飲酒量が多い人にノンアルコール飲料を提供することで飲酒量が約30％減少することを実証済み。今回の研究では、ノンアルコール飲料を無償提供するグループ（介入群）と提供しないグループ（非介入群）に対象者を分け、飲酒量や頻度を記録することで、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量に与える影響を分析する。
同研究には、健康経営を推進する企業として三井化学と資生堂から、厚生労働省が定める「生活習慣病のリスクを高める量」の飲酒習慣がある従業員合計278名が参加予定。対象者は、アルコール依存症の患者、肝疾患の既往、妊娠中や授乳中の者を除く20歳以上で、週に4回以上飲酒し、1日当たり飲酒量が男性で純アルコール40g以上、女性で同20g以上の者。飲酒の記録では、アサヒビールが開発した飲酒量可視化サービス「飲酒量レコーディング」を活用する。
【参照ページ】ノンアルコール飲料が飲酒量に及ぼす影響を調査
【画像】アサヒビール
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