国際環境NGOマイティ・アースは3月19日、チョコレート消費が1年で最も多くなる4月4日のイースター・デーに先駆け、チョコレート関連の世界31社を対象とした2021年版環境・人権インパクトレポートを発表した。日本企業も4社含まれているが、4社については2月14日のバレンタインデーに合わせ評価結果が先行発表されていた。
【参考】【日本】国際NGO、チョコレート大手4社の環境・人権方針評価。日本企業の遅れ浮き彫りに（2021年2月10日）
今回調査対象となった31社は、ハーシー、マース、バリーカレボー、フェレロ、リンド、ネスレ、モンデリーズ・インターナショナル、ウィッタカーズ、トニーズ・チョコ・ロンリー、アルテルエコ、オーラム・インターナショナル、カーギル、ゴディバ、ゼネラル・ミルズ、スターバックス、ユニリーバ等。日本企業では、明治ホールディングス、森永製菓、不二製油グループ本社、伊藤忠商事の4社。
チェック指標は、人権リスクの特定、透明性とトレーサビリティ、森林破壊と気候変動、アグロフォレストリー、生計維持所得ポリシー、児童労働、化学物質管理の7分野。評価は「業界をリード」「最低限の内容」「改善が必要」「方針が悪い・ない」の4段階でなされた。
今回の31社の中でのトップ企業は、アルテルエコ、ウィッタカーズ、トニーズ・チョコ・ロンリーの3社で「優良賞」が授与された。最下位はドイツのストーク。
日本企業では、明治ホールディングス、森永製菓、伊藤忠商事の3社は、ほとんどの項目で最低水準の評価となり、ほぼ最下位群の状況となった。
【参照ページ】2021年 世界チョコレート成績表
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