サントリーホールディングスは9月5日、山梨県と環境調和型の持続可能な社会の実現に向けた基本合意書を締結した。山梨県で生産されるグリーン水素を、同社の「サントリー天然水 南アルプス白州工場」と「サントリー白州蒸溜所」で活用する。また、周辺地域等で水素を活用する社会実証等でも連携する。
今回同社が活用するのが、「やまなしモデルP2Gシステム」。同プロジェクトは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業として、山梨県、東レ、東京電力ホールディングス、東光高岳が共同運営している。固体高分子(PEM)の水を電気分解し、水素を製造する技術を開発している。PEMは真水を使用する水電解で、水酸化カリウムの強アルカリ溶液を使用するアルカリ形と比べ、設備をコンパクト化しやすく、電力需給の柔軟性も持つ。
やまなしP2Gシステムの設備容量は16MW。電力は太陽光発電等の再生可能エネルギー電力を活用。同社は、生産された水素の導入は2025年を予定している。工場で使用する熱エネルギーの燃料をグリーン水素へ転換する試みも進めるという。
【参照ページ】山梨県と環境調和型の持続可能な社会の実現に向けた基本合意書を締結
Sustainable Japanの特長
Sustainable Japanは、サステナビリティ・ESGに関する
様々な情報収集を効率化できる専門メディアです。
- 時価総額上位100社の96%が登録済
- 業界第一人者が編集長
- 7記事/日程度追加、合計11,000以上の記事を読める
- 重要ニュースをウェビナーで分かりやすく解説※1
さらに詳しく ログインする※1:重要ニュース解説ウェビナー「SJダイジェスト」。詳細はこちら