
フィンランド林業大手UPMキュンメネは3月19日、フィンランド天然資源研究所(Luke)が主導する環境DNA(eDNA)ツール開発プロジェクト「NorthDIVeRSITY」に参画すると発表した。
eDNAとは、水、土壌、堆積物、雪、空気などの環境から採取されたサンプルに含まれるDNAのことで、生物が環境中に残した代謝物、粘液、排泄物、皮膚、毛等が含まれる。eDNAが標準化されることで、個々の対象種の検出や生きた標本の採取しなくても、1つのサンプルから最大数百種を特定できるようになる。そのため、従来の環境調査方法と比べ、時間と費用を節約しながら、種の存在に関する信頼性の高い情報を提供できるようになる。
フィンランドには、魚等の水生生物の自由な移動を妨げるエネルギー的に重要でないダムや構造物が約5,000個存在し、暗渠90,000カ所のうち約30%が水生生物の移動の障壁となっていると推定されている。
NorthDIVeRSITYでは、北欧の自然に適した魚類・森林種モニタリングのためのeDNAツールを開発。自然資本の回復事業の前後で種の分布を調査することにより、効果の効率的なモニタリング方法を模索している。すでにフィンランド・リエクサにあるケルヴァンヨキ川流域に研究拠点の一つを設定。2024年の夏には、アラケルヴァンヨキ川の古い水車ダムを撤去し、急流を復元した。
UPMは、同復元事業に資金提供する。復元開始前に水域から様々な種類のサンプルを採取し、今後数年間モニタリングを継続していく。同時に、上流でも魚の遡上を妨げる障害物も撤去していく。
【参照ページ】UPM participates in eDNA project – biodiversity research is developed for Nordic species
【画像】UPM
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