【国際】EAT-Lancet委員会、持続可能な食料システムで2025年報告書。「食の大転換が必要」

　国際食品NGOのEATと専門誌ランセットが運営するEAT-Lancet委員会は10月2日、「持続可能なフードシステムによる健康的な食生活」を提唱する最新報告書をランセットに掲載した。2019年の前回報告書から6年ぶりの発表となった。

　EAT-Lancet委員会の報告書は、世界の農業・食料分野の政策や国際会議アジェンダに大きな影響を与える。今回の報告書では、世界の食料システムが、健康危機、気候変動、生物多様性の喪失、社会的不平等を同時に悪化させていると表明し、「食の大転換（Great Food Transformation）」を政府、企業、NGOに呼びかけた。

　同報告は、環境サステナビリティの状況を示す「プラネタリー・バウンダリー」で危機的状況にある課題の最大の要因が「食」にあると指摘。食料生産は、特に、土地利用・土地利用変化、水資源の枯渇、窒素・リンの過剰排出、生物多様性喪失を引き起こし、温室効果ガス排出量の約3割を占めると強調。化石燃料対策が進んだとしても、食料システムが変わらなければパリ協定の1.5度目標は達成できないとした。

　さらに、「プラネタリー・バウンダリー」の新規化学物質（Novel Entities）の項目についても、農薬や抗生物質の利用が持続可能な状況にない可能性にも言及。「プラネタリー・バウンダリー」の公式評価では、現在、マイクロプラスチックとPFAS（ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物）のみが対象となっているが、今後、農薬と抗生物質の評価も加速する可能性がある。

　食料の社会的インパクトの状況では、世界では飢餓と肥満が同時に拡大。健康的な食事を確保できない人は世界人口の半数に及んでいる。栄養不足や不衛生な環境は感染症リスクを高める一方、過剰な加工食品と動物性脂肪の摂取は糖尿病や心血管疾患、がんの罹患率を押し上げているとした。同報告書は、現在の食生活を改め、植物性食品を中心にした「プラネタリー・ヘルス・ダイエット（PHD）」に移行することで、年間1,500万人の早期死亡を回避できると伝えた。

　PHDとは、地域性や文化に合わせて柔軟に調整可能な枠組みであるものの、基本的には穀物・野菜・果物・豆類・ナッツ類を中心に、動物性食品を適量に抑え、砂糖と飽和脂肪を減らす食事を指す。同報告書は「菜食主義を強制するものではなく、健康と地球環境を同時に満たす食習慣の指針」と説明した。

　加えて、今回の報告書では、「正義（Justice）」の概念を打ち出した点も特徴的。食料の生産と消費の負担は不均衡で、世界の上位30%の富裕層が、食による環境負荷の70%以上を生み出していると評価。一方で、農業労働者や途上国の小規模農家は低賃金と資源アクセスの制限に苦しんでおり、最低限の生活賃金や生産者の意思決定への参加等、「食料システムにおける人権保障」が不可欠と強調した。

　これらを踏まえ、同報告書は「食の大転換」を実現するための優先課題を8つ設定した。

• 健康的な常食へのシフト
• 健康的で伝統的な常食の保護・促進
• 持続可能でエコロジカルな強化の導入
• 自然生態系の農地への転換の中止
• 食品ロス・食品廃棄物の削減
• ディーセントワークの確保
• 意義ある農村・地域コミュニティの代表性の確保
• 脆弱な立場の人々の認識と保護

　またこれらを実現するために必要な投資額は、年間2,000億米ドルから5,000億米ドルと見積もったが、同委員会は「不作為のコストは年間5兆米ドルに達する」と伝えた。

【参照ページ】The EAT-Lancet Commission on healthy, sustainable, and just food systems

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所