
米ESG投資推進NGOのCeresは8月12日、直接還元鉄(DRI)技術と米国鉄鋼業界の将来を見通したレポートを公表した。米国の鉄鋼業が大規模な設備更新期を迎えるなか、直接還元鉄(DRI)を用いた製鉄が、高炉への再投資よりも経済性、運転上の柔軟性、供給網の安定性、環境性能の面で優れていると結論づけた。
米国の高炉や、高炉で使用するコークスを製造する炉の多くが老朽化しており、今後、改修、更新または廃止を迫られる。こうした設備は一度投資すれば数十年使用されるため、今後の判断は米国鉄鋼業の構造を長期にわたって決定することになる。
同報告書は、Ceresの鉄鋼産業アナリストが、専門家44人の助言を受け、ミネソタ州アイアン・レンジ、メキシコ湾岸、ペンシルベニア州、インディアナ州北部の4地域について、複数の製鉄技術の技術的・経済的可能性を比較したもの。
DRIは、鉄鉱石を溶融せず、比較的低い温度で還元して鉄を生産する技術。生産された鉄は、転炉または電炉に投入して鋼材を製造できる。高炉では石炭から製造したコークスを用い、鉄鉱石を非常に高い温度で溶融するため、基本的に連続操業が必要となる。これに対してDRI設備は起動と停止が比較的容易で、需要に応じた柔軟な生産が可能で、同様に操業の柔軟性が高い電炉との相性がよい。また、高炉の溶銑は高温のまま隣接する転炉に投入するのが効率的であるのに対し、DRIは固体の還元鉄、ホット・ブリケット・アイアン、銑鉄等、安定して輸送できる形態で生産できる。このため、製鉄と製鋼を地理的に分離し、鉱石、エネルギー、顧客、物流などの条件に応じて、それぞれ最適な場所に配置できる利点がある。
DRIのもう一つの特徴は、…
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