
東京大学大学院工学系研究科、サントリーホールディングス、ID&Eホールディングス傘下の日本工営の3者は10月10日、世界各地の水の需給を踏まえた水不足リスクを将来にわたって用途別に把握できる世界初のオンラインプラットフォーム「Water Security Compass」を共同開発したと発表。β版をリリースした。正式版のリリースは2025年を予定している。
今回のツールは、東京大学の産学連携「グローバル水循環社会連携講座」から誕生したもの。同講座は、2022年に開設され、東京大学、サントリーホールディングス、日本工営が参画している。
Water Security Compassは、農業用水、工業用水、生活用水など、用途別に水が不足する可能性の高い地域を特定できる。また、人間や川等に棲む生き物が必要とする水資源に対する不足の程度も可視化した。これらにより実際に水不足が発生しうる地域を企業が特定し、対策に繋げることができる。
水不足のシミュレーションでは、東京大学等が構築した地球全体の水循環をシミュレーションする世界最先端のモデルを活用。また、季節変化やダム等のインフラによる水量への影響をシミュレーションに織り込んだことで、世界各地で必要とされる水量と供給量を的確に把握し、水資源がどの用途でどの程度不足するのかを現在から将来にわたって可視化できるようになった。可視化の粒度は、日本域については、従来よりもはるかに高い約2km2の解像度を実現(但し現在は西日本のみ公開)した。
【参照ページ】グローバル水リスク評価のためのオンラインプラットフォームWater Security Compassの公開開始
【画像】サントリーホールディングス
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