トップニュース 【国際】東大やサントリー、世界の水不足シミュレーションツール開発。ベータ版公開 東京大学大学院工学系研究科、サントリーホールディングス、ID&Eホールディングス傘下の日本工営の3者は10月10日、世界各地の水の需給を踏まえた水不足リスクを将来にわたって用途別に把握できる世界初のオンライン […]
トップニュース 【日本】味の素、東大・お茶女と減塩で電気調味料を世界初開発。ウェアラブルデバイス開発も 味の素は9月10日、東京大学大学院情報学環の暦本純一研究室の中村裕美特任准教授、及びお茶の水女子大学SDGs推進研究所の笠松千夏特任教授との共同研究により、経皮電気刺激を活用して食品の味を調整する新たな概念「電気調味料 [&h...
トップニュース 【日本】東京大学等と企業グループ、公道でのEV走行中給電実証を日本初開始 東京大学等の産学連携共同研究グループは10月13日、千葉県の柏の葉スマートシティ内で、日本初となる公道での電気自動車(EV)の走行中給電実証を開始すると発表した。 共同研究グループには、
トップニュース 【日本】東京大学、未来戦略ライフサイクルアセスメント連携研究機構設立。企業14社も参画 東京大学は4月1日、「未来戦略ライフサイクルアセスメント連携研究機構(UTLCA)」を設立すると発表した。学内10部局が集結。さらに14社が参画する先制的LCA社会連携研究部門も設けた。 同機構では、2050年に向か […]
トップニュース 【日本】NTTと東京大学、貴金属・有害物質不使用の電池・回路で通信信号の生成に成功。世界初 NTTと東京大学は10月7日、低環境負荷材料のみで構成した電池と回路を用いたPoC実証で、世界で初めて通信信号生成に成功したと発表した。NTTは、デジタル化が進む社会の中で、環境負荷の低い材料のみでセンサーデバイスを生 […]
トップニュース 【日本】東京大学、ソフトバンク、ヤフー、医用画像のAI解析活用で共同研究組合発足 東京大学、ソフトバンク、ヤフー、クリプタクトの4社は5月20日、CT検査やMRI検査等の医用画像分野で、AI開発・活用を推進する「医用画像通信技術研究組合」を設立したと発表した。 同組合は、経済産業省等が大学や企業等 […]
トップニュース 【国際】国環研と東大、サーキュラーエコノミーを 脱炭素化につなげるための必須条件を解明国立環境研究所の物質フロー革新研究プログラムと、東京大学大学院工学系研究科の研究者チームは12月15日、サーキュラーエコノミー化の種々のビジネスモデルを横断比較した分析レポートを発表した。環境学術誌「Renewable […]
トップニュース 【日本】東京大学とIBM、量子コンピューティング活用で協力。東大の複数施設でIBMのインフラ設置 東京大学とIBMは7月27日、日本初のゲート型商用量子コンピューティング・システム「IBM Quantum System One」を、東京大学の「新川崎・創造のもり かわさき新産業創造センター(KBIC)」で稼働開始し […]
トップニュース 【日本】東京大学、食品廃棄物からの高い強度の建材素材製造に世界初の成功。新たな可能性 東京大学生産技術研究所の酒井雄也准教授は5月25日、野菜や果物など廃棄食材を乾燥後に粉砕し、適量の水を加えて熱圧縮成形することで、建材としても十分な強度を有する素材製造の技術開発に世界で初めて成功したと発表した。食品廃...
トップニュース 【日本】東京大学、ソーシャルボンド200億円発行。日本の国立大学法人初の債券発行 国立大学法人東京大学は10月8日、国立大学法人初となる大学債をソーシャルボンドで発行すると発表した。発行額200億円。年限40年。利率0.823%。信用格付は、R&IでAA+、JCRでAAA。主幹事証券会社は […]
トップニュース 【日本】東大、理研、日医工、第一三共、新型コロナ治療薬開発で協働。ナファモスタット吸入製剤 東京大学、理化学研究所、日医工、第一三共の4者は6月8日、新型コロナウイルスの細胞内への侵入を阻止できる可能性があるナファモスタット吸入製剤について共同研究を行うと発表した。 ナファモスタットは、
トップニュース 【日本】IBMと東京大学、量子コンピュータの実用化で提携。東大内に量子システム技術センター開設 IT世界大手米IBMと東京大学は12月19日、量子コンピューティングの技術革新ならびに実用化に向けたパートナーシップ「Japan–IBM Quantum Partnership」を発表した。他の大学や政府系研究機関、産 […]
トップニュース 【日本】カーボントラッカー「日本石炭火力は7.1兆円の座礁資産化リスク」。CDP、東京大学も分析協力 国際環境NGOカーボントラッカーは10月7日、CDPジャパン、東京大学未来ビジョン研究センターからの協力を得て、日本で現在計画中及び運転中の石炭火力発電所が座礁資産化するおそれがあるという分析結果をまとめた英語レポート [&hel...