日本ゼオンは6月9日、傘下のゼオンケミカルズ米沢の敷地内に、バイオ由来の原料製造プロセス開発を行う研究施設を新設したことを発表した。合成ゴムの主原料となるブタジエンやイソプレンを、バイオマスから直接生産する技術を開発する。2034年からの事業化を目指す。
今回の施策は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のグリーンイノベーション基金事業における「CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」に採択された同社と横浜ゴムの事業「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」の一環。山形県も同施設の建設に関する支援を実施した。
【参考】【日本】横浜ゴム、バイオマスからブタジエン生成に世界初成功。日本の化学業界も挽回狙う（2021年4月19日）
同社は、中期経営計画「STAGE30」の全社戦略の1つとして、「カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現するものづくりへの転換を推進する」を設定。2030年までに全グループにおける温室効果ガス排出量スコープ1及び2を2020年度比で42％削減する目標を掲げている。
【参照ページ】日本ゼオン、植物原料由来の原料製造プロセス開発を行う研究棟をゼオンケミカルズ米沢敷地内に新設
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