【日本】三井不動産等3社、クローズドループ型地熱発電の共同実証を指宿市で開始。日本初

　三井不動産、新日本科学、ジャパン・ニュー・エナジーは10月14日、次世代型地熱発電の実証に向けた掘削に成功し、国内初の商用化を目指し実証実験に本格着手したと発表した。同軸二重管型クローズドループ方式を採用する考え。

【参考】【日本】エネ庁、2040年までに地熱1.4GW開発目標。2050年までに7.7GW。次世代技術開発（2025年10月2日）

　同軸二重管型クローズドループ方式は、地下に存在する熱水や蒸気を取り出すのではなく、1本の坑井内に設置した内管と外管からなる密閉管（同軸二重管型熱回収管、表1概念図参照）の中で水を循環させ、地下の熱によって管内の水を温め、その熱エネルギーを発電に利用する次世代型の地熱発電技術。地上および地下への環境影響を抑えながら地熱資源を利用できることが期待されている。

　また、天然の熱水や蒸気、地質構造といった自然条件への依存を小さくすることができるため、これまで地下に十分な熱がありながら地熱発電に必要な条件が整わなかった地域や、開発が困難と思われていた地域にも、地熱エネルギーの利用可能性を広げることも期待される。

　三井不動産は2021年11月、「脱炭素社会の実現に向けたグループ行動計画」を策定。2024年4月に公表した新グループ長期経営方針「& INNOVATION 2030」でも、「サステナビリティ経営」を推進することを明示している。その一環で、同クローズドループ方式は、独立行政法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）が公募する「次世代型地熱発電事業」に関する実現可能性調査の第4回公募に採択されている。

　3社で手掛ける実証実験では、鹿児島県指宿市で必要な掘削工程をすでに完了し、同クローズドループ方式による発電の可能性を確認。今後は、実証プラントの建設・運転を通じて、商用化を見据えた技術的・経済的検証を進める。地域産業の活性化や新たな経済循環の創出につながる地域共生型の事業モデルの確立を目指す。

　同体制の中で、ジャパン・ニュー・エナジーは、クローズドループ型の新たな地熱発電技術の開発を進めている。新日本科学は、メディポリス事業で、鹿児島県指宿市の高台に広大な敷地「メディポリス指宿」を保有し、自然資本を活用した発電事業とホスピタリティ事業を展開している。

【参照ページ】三井不動産×新日本科学×ジャパン・ニュー・エナジー 国内初の次世代型地熱発電商用化へ向け、新たな実証フェーズへ

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所