グローバル企業に必須のCSRとは？第17回英国CMI認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー資格講習 世界のCSR/サステナビリティ分野では非常に大きな動きが起きています。欧米の先進企業は、地球規模で発生している気候変動などの環境課題への対応、またサプライチェーンを取り巻く環境問題、そして人権問題に対応するために、地球課題としての持続可能な開発目標（SDGs）や2030アジェンダをも踏まえたCSR/サステナビリティの取り組み [...]
ベター・コットン・イニシアチブ（BCI）は、世界最大の持続可能な綿花プログラムとして、農家からファッション、小売・ブランド、社会団体まで、包括的な取り組みを行う事で綿業界をより持続可能な業界へと変える活動を行っています。 気候変動などを含む世界規模での環境問題が発生し企業のサプライチェーンにおいて労働・人権・環境問題への対応が求められる中、欧米の多くの小売とブランドが、自身のサプライチェーンにおいて、今後100%持続可能な繊維の使 [...]
もはや異常気象が日常のものとなり、酷暑や豪雨・洪水の被害が次々と発生する時代になりました。世界気象機関（WMO）は、気候変動と極端な気象現象との関係性を指摘。深刻化する地球温暖化に、どうやって立ち向かうかが世界的な課題となっています。 地球温暖化の最大の原因の一つとされるのが、大量のCO2や大気汚染物質を排出する石炭火力発電所です。世界では、パリ協定やSDGs、大気汚染の懸念、投資リスクの顕在化、自然エネルギーの価格低下を背景に、 [...]
外務省、環境省、イクレイ日本、CAN-Japan、日本気候リーダーズパートナーシップ（Japan-CLP）の共催にて、シンポジウム「再生可能エネルギー100％の社会の実現に向けて －日本のマルチステークホルダーの取り組み－」が開催されます。 本シンポジウムでは、企業、自治体、大学、省庁など、様々な立場で再エネ100%に取り組む団体が集い、宣言までの経緯や、当事者による再エネ普及加速への取り組み、相互連携の必要性について、多様な視点 [...]
2015年に採択されたパリ協定と持続可能な開発目標（SDGs）は、世界の経済・社会のあり方を急速に変えつつあります。先日河野太郎外務大臣は外務省として再エネ100％をめざすと表明し、環境大臣もこれに続きました。国だけでなく、自治体やビジネスによる再エネ100％・脱石炭の宣言も広がっています。金融機関・機関投資家が石炭事業から投資撤退（ダイベストメント）する動きも、出遅れていた日本においてさえも、ようやく始まりました。 そのような中 [...]
公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）と国連大学サステイナビリティ高等研究所（UNU-IAS）は、2018年7月18日（水）と19日（木）、パシフィコ横浜で第10回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム（ISAP2018）を開催いたします。 ISAPでは例年、10を超える国際機関、先進国や途上国の第一線の研究者、政策実務者、また自治体やビジネス等のステークホルダーをお招きし、様々なテーマで活発な議論を繰り [...]
公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は、2018年6月1日（金）、環境省が運営し、IGESが事務局を務める日本版タラノア対話ポータルサイト「未来を拓く、あなたの温暖化対策 優良事例ポータル-タラノア Japan」（以下、タラノア Japan）を開設しました。 タラノアとは、気候変動枠組条約第23回締約国会議（COP23）の議長国であるフィジーの言葉で、「誰もが積極 的に参加できる透明な対話」を意味します。 [...]
気候ネットワーク設立20周年記念フォーラム「加速する脱炭素革命-ビジネス・SDGs・金融・雇用・市民の新しいアクション-」 パリ協定や持続可能な開発目標（SDGs）が合意され、世界では再生可能エネルギーの主流化や石炭火力発電の撤退といった「脱炭素革命」と呼ぶべきトレンドが加速しています。その背景には、深刻化する気候変動への危機感と、再エネ100%への転換こそビジネスチャンスという認識があります。しかし、日本では今もなお原発と化石燃料 [...]
アジア最大級の社会的投資についての国際会議、AVPNコンファレンス2018が、シンガポールで6月の4日から7日の日程で開催されます。 AVPNは2012年にシンガポールで設立された非営利組織で、社会的投資や戦略的フィランソロピーを実践する社会的投資機関、財団、企業、大学等のネットワーキング・プラットフォームとして400以上のメンバー組織に加盟を頂いております。 主な活動としてはセミナーやワークショップの開催、ウェブサイトや出版物 [...]
CDPは2000年に欧米を中心とした機関投資家が共同で、世界の大企業500社（FT株式時価総額上位500社）に気候変動への取り組みについて質問票を送付したことに始まります。 2015年からは、投資家の皆さまにより一層CDPのデータ及び環境情報を投資活動にご利用いただくため、CDPでは、四半期ベースで投資家向けにセクターレポートを作成しております。CDPが展開しているセクターレポートは、排出量が大きいとされ [...]
