【金融】新段階を迎えるESG投資と機関投資家の迫力 〜PRI in Person 2019参加レポート〜

　ESG投資を推進する国際的な機関投資家団体「国連責任投資原則（PRI）」。毎年開催されているPRI年次総会「PRI in Person」が、今年は9月第2週にフランス・パリで開催された。この場には、PRIの署名機関が多数集結し、PRIの今後のビジョンや事業計画や理事選挙の案内とともに、ESG投資分野でのリーダー投資家たちが登壇するセッションが多数行われる。

　PRIの署名機関数は、2019年9月17日現在で世界2,515。世界を代表する、すなわち投資家として資本主義の担い手となる大手の年金基金、保険会社、運用会社、格付機関、インデックス開発会社の多くはすでにPRIに署名しているため、その場はさながら、世界の直接金融の担い手の総会のようになる。Sustainable Japanを運営する当社ニューラルも、PRI署名機関として、この年次総会に参加してきた。

　PRIの署名機関数は年々増加しているが、今年の開催地がESG投資の震源地でもある欧州となったことから、参加者数は1,200人を大きく超え、過去最大。日本からも、PRI署名機関数を中心に約60人が参加した。

2019年の特徴

　今年のPRI In Personの特徴は、気候変動とSDGsで多くの登壇セッションが用意されていたことにある。気候変動については、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の動きによるものが大きいと言える。TCFDは、上場企業が気候変動による財務リスクと財務機会を分析するよう要請しているだけでなく、もしくはそれ以上に、金融機関が投融資のリスクと機会、及びガバナンス体制や戦略を分析するようことが主眼にある。そのため、機関投資家が集うPRIでも、気候変動は大きな話題となっている。

　SDGsについては、…