【アメリカ】IBM、途上国向けの災害通知アプリを開発。現地での早期災害対応に期待

　IT世界大手IBMと同社子会社で気象情報大手Weather Companyは2月15日、通信網が脆弱な発展途上国向けにスマートフォン用気象警報技術「メッシュ・ネットワーク警報」を開発したと発表した。今回開発したのは、通信網に接続していないスマートフォン端末にも異常気象や自然災害情報などを通知できる新たな技術。これにより通信網が脆弱な地域でも天変地異時に事前や事後の早期対応が可能となる。

　一般的に災害情報の通知は、政府機関などがインターネットや電話回線を通じて発信している。しかし、発展途上国では、通信環境が安定していないため、インターネットや電話回線に依存した災害情報の通知は人々に届かない可能性が高い。そのため、今回開発された「メッシュ・ネットワーク」技術では、隣接するスマートフォンが自動的に接続しデータを相手に送信することができる。これにより一つの端末が災害情報をインターネットを通じて捕捉できれば後は自動的にスマートフォン同士の横のつながりで情報を素早く人から人へ拡散することができる。

　開発したIBMとWeather Companyは、この技術をアジア、中南米、アフリカ地域の同社のアンドロイド端末向け気象情報アプリ「Weather Channel」最新アップデート版に搭載した。同時に同地域の最新版「Weather Channel」アプリでは、発展途上国など通信量が少ない狭域通信環境でもアプリ内の情報を素早く着信できるような改良も施された。

　技術的な新しさは他にもある。他社がすでに開発している類似の「メッシュ・ネットワーク」技術では、ネットワークのアクセスポイントを設置し、そのアクセスポイントを媒介とした通知を行う仕組みとなっているが、この仕組では電池の消耗が激しくなる。そこで今回IBMとWeather Companyが開発したものは、アクセスポイントではなく、スマートフォンのブルートゥースやWi-Fiのみで通信ができるようになっている。また、災害時の警報通知では、ドローンや風船などを用いた手法も検討されているが、IBMとWeather Companyはすでに普及しているスマートフォン端末を活かした解決策を主眼に置いた。

　IBMは、気象情報データの価値が今後高くなると判断し、2016年にWeather Companyを買収。今回の発展途上国向け警報機能の開発に際しては、開発チームが発展途上国で現地でヒアリングやリサーチを重ね、現地の課題や通信状況を把握。通信状況や経済的事情により、アプリダウンロードや毎回のデータダウンロードが困難であることが判明したため、アプリは3.2MBにおさえ、気象データも24時間まではアプリ内に自動保存できるようにした。データ送信もコンパクト化したことで、2Gや3Gのインターネット環境でも数秒で動作できるものとなっている。

【参照ページ】IBM and The Weather Company Unveil World’s First Mobile Weather Alerting Platform for Underserved Populations in Emerging Markets
【参照ページ】IBM Closes Deal to Acquire The Weather Company’s Product and Technology Businesses

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所