仮想通貨の取引記録記帳に用いられるマイニング（採掘）という工程が、新たな気候変動の火種になってきている。仮想通貨ニュースサイトDigiconomistによると、ビットコイン採掘の電気消費量は12月14時点で年間33.1TWh。シティグループは、このペースで推移すれば、遅くないうちに世界第4位の電力消費国（927Wh）に匹敵するとの予測を伝えた。
ビットコインの運営にはマイナーズ（採掘者）によるマイニング（採掘）という作業が必要となる。マイニングとは全取引記録を一定時間ごとに台帳に追記する作業。マイニングを行う報酬として新たなビットコインが付与されるため、マイニングに参加する事業者は、高性能コンピューターを揃え、膨大な電気を使用しながらマイニングを行っている。現在の電力消費量でもすでにアイルランドを上回っている。
運営に必要な電力量は仮想通貨ごとに異なるが、最も消費量が多いのがビットコイン。個々のビットコイン取引には約300kWhの電力が消費されると言われている。比較的消費量の少ないイーサリウムでも約37kWh。一方、法定通貨の決済を行っているVISAの取引当たりの電力消費量はわずか0.01kWh。ビットコインに対しては、価格変動の大きさや将来の暴落リスクを指摘する声も多いが、気候変動という新たな課題も加わってきている。
【参考ページ】Bitcoin mining consumes more electricity a year than Ireland
【参考ページ】Bitcoin Energy Consumption Index
【参考ページ】The electricity required for a single bitcoin trade could power a house for a whole month
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