韓国の男性ヒップホップアイドルグループBTS(防弾少年団)と所属事務所ビッグヒットエンターテイメントは6月4日、米国で高まる人種差別への抗議運動に合わせ、「Black Lives Matter」キャンペーンに対し、100万米ドル(約1.1億円)を寄付すると発表した。発表直後、BTSのファングループも同様のマッチングギフトを実施すると発表した。
BTSは同日、ツイッターで「私たちは人種差別に立ち向かう。暴力を非難する。あなた、私、そして私たちは尊敬される権利がある。私たちは一緒に立ち向かう」と投稿。2,630万人いるフォロワーにメッセージが一斉に発信された。
BTSは2017年10月、反暴力キャンペーンで国連児童基金(UNICEF)との2年間のパートナーシップを発表。早くから政治問題や社会問題に積極的に関わる姿勢を見せていた。その後2年間でBTSとビッグヒットエンターテイメントは、UNICEFに5億ウォン(約4,500万円)を寄付するとともに、アルバム「Love Yourself」の売上の3%を同様にUNICEFに寄付してきた。また同アルバムの関連グッズ売上も全額をUNICEFの「#ENDviolence(暴力をなくそう)」キャンペーンに寄付している。
2018年3月には、BTSファンの呼びかけで、ファンの間での寄付キャンペーン活動「One In An ARMY(OIAA)」が発足。4月にMedical Teams Internationalへの寄付活動を成功させ、その後も継続的な寄付活動団体として定着した。
今回のファンからのマッチングギフト提唱についても、OIAAからの発信で始まった。6月8日の時点で、34,000人以上から100万米ドル寄付が集まり、目標としていた110万米ドルの募金を瞬時に達成する見込みとなった。
韓国人グループのBTSにとって、米国は重要な市場であるとともに、米国では自身もアジア系というマイノリティの存在。そのためBTSからのメッセージ発信は、大きなメッセージ性を生み出している。
【参照ページ】One in an Army
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