米ヘルスケア大手ユナイテッドヘルス・グループは12月15日、同社調査結果から、医療・ヘルスケア業界のエグゼクティブ層は、人工知能(AI)が患者の予後改善、医療システムのコスト削減、健康の公平性の促進に役立つと考えるようになってきていると発表した。
同調査は、大病院、健康保険、ライフサイエンス企業等のエグゼクティブ層500人を対象に実施。回答者の96%が、健康の公平性の目標達成には、人工知能(AI)が重要な役割を果たすと考えていることが明らかになった。94%は、ヘルスケア業界には責任ある人工知能(AI)の使用に関する義務があることに同意しているという。
人工知能(AI)戦略があるとした回答者は、昨年の83%から85%に上昇。その戦略を実行しているとの回答も、昨年の44%から48%に上昇する等、新型コロナウイルス・パンデミックを背景に人工知能(AI)活用の勢いが増していると分析した。
患者の予後改善における人工知能(AI)の可能性については、バーチャル患者ケア(41%)、診断および予後予測(40%)、医療画像の解釈(36%)に期待が寄せられた。また72%は、人工知能(AI)が非臨床的な管理プロセスを支援し、臨床医の患者との接触時間の確保に期待していると回答した。
一方同調査では、回答者の89%が、人工知能(AI)活用時に協働するのは、テクノロジー特化の企業ではなく、データ分析の専門性を有したヘルスケア企業だと考えていることも明らかにした。
【参照ページ】AI Survey: Health Care Organizations Continue to Adopt Artificial Intelligence to Help Achieve Better, More Equitable and Affordable Patient Outcomes
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