【中国】全固体電池ベンチャーEnpower、シリーズA+で27億円調達。100Ahリチウム金属電池開発にも成功

　中国の全固体電池開発スタートアップEnpower（恩力動力）は6月30日、シリーズA+で2,000万米ドル（約27億円）の資金調達に成功したと発表した。中国のベンチャーキャピタルがリード投資家を務めた。

　同社は、中国、日本、米国に開発子会社を持ち、3ヶ国で博士15人、修士数十人を抱える。特に、「国際リチウム電池の父」と呼ばれるテキサス大学オースティン校ジョン・B・グッドイナフ教授と、「全固体電池の生みの親」とも呼ばれる東京工業大学科学技術創成研究院全固体電池研究センター長の菅野了次教授の両者が開発に参画していることでも有名。

　同社は7月10日、100Ahのリチウム金属電池の開発に成功。セル1個の重量は0.821kg。容量は102.4Ah（0.1C放電）。重量エネルギー密度は479Wh/kg。体積エネルギー密度910Wh/L。内部抵抗1.0mΩ以下。また、自己放電率も「K値≦2.0μV/h、SOC30％時」と低く、黒鉛やシリコン負極を用いた従来のリチウム電池との比較で10%以下を誇る。

　同社は、全固体電池のプロセス開発にも着手しており、すでに日本と中国で大手企業と協働しサプライチェーンを構築。最終的にはドローンを皮切りに、電気自動車（EV）、蓄電発電所等での活用を視野に入れている。

　今回出資に応じたのは、セコイア・キャピタル・チャイナ、日初資本（Dayone Capital）の他、広汽資本（GAC Capital）、博潤資本（BR　Capital）、天啓資本（Tianqi Capital）、紐励資本（Niuli Venture）。同社は2022年初頭にもシリーズAで1億人民元（約20億円）調達している。

　同社は日本では、ソフトバンクグループとの共同開発も勧めている。すでに2020年に成層圏ドローンと通信用ドローン向けの高エネルギー密度全固体電池の開発で協力し、2021年には初代製品のテスト報告も発表している。

　ベルギー環境NGOトランスポート・アンド・エンバイロメント（T&E）は7月19日、EVバッテリーのライフサイクルでの二酸化炭素排出量に関し、従来のリチウム電池から全固体電池に切り替えることで29%削減できるとの試算結果を発表している。さらに最も有望なタイプの全固体電池では、最大39%も削減できるという。

【参照ページ】Enpower Greentech develops world’s lightest 100 Ah lithium metal battery
【参照ページ】Solid state batteries can further boost climate benefits of EVs – study

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所