【国際】Googleと国連食糧農業機関のコラボ、森林保護分野で極めて大きな成果

　国連食糧農業機関（FAO）とデジタルテクノロジー世界最大手グーグルの協働が進んでいる。両者は気候変動枠組み条約パリ会議（COP21）が開催されていた12月1日、パートナーシップ契約で合意に至り、グーグルが保有する衛星マッピング技術を、自然資産の分野に活かしていく試みを発表していた。共同プロジェクトはすでに開始されており、4月中旬両社が共催したイベントでこれまでの成果を発表した。

　FAOは、グーグルが開発しGoogle Earthなどで展開されているEarth Engineの提供を無償で受け、さらに両者を含む複数の企業や政府・国際機関で構成されてる協働プラットフォームでOpen Forisで開発された技術などを活用し、目下森林保護の分野で実務活動に活かしている。現在、各国にいるFAOの研究者や自然資産保護活動者が衛星から送られてくる高画質地図データを用いることで、森林地区の変化が手に取るようにわかるようになったという。今後、森林が持つ炭素吸収貯留能力の算出や、各国の温室効果ガス排出削減に寄与できる方法の開発に応用していける可能性を見せている。

　グーグルが非常に利用しやすい地図データを提供する一方、FAOは意味のあるデータを特定し抽出する知見で大きな貢献をしている。この協働はすでに大きな展開を見せており、Global Dryland Assessmentというプロジェクトでは、FAOや参加企業だけでなく、政府機関や大学研究者に対して自由闊達な意見交換の機会を提供しており、砂漠地帯に関する新たな報告書が今年発表される予定だ。また、FAOのイナゴチームでは、グーグルのEarth Engineを用いて砂漠地帯にイナゴが大量発生するメカニズムを究明しようとしている。衛星からはイナゴの姿そのものを特定することはできないが、生息地などを割り出すことには役立つものとなっている。結果、イナゴの実地探査の効率性が大きく上がった。他のプロジェクトでは、森林カバー率のモニタリングする中で、木が覆い地域では、コーヒーの木を食べる害虫「コーヒーノミキクイムシ」を捕食する鳥が巣を作り害虫を捕食するためことを発見、コーヒーの生産効率を増加させることに繋がった。

　さらにプロジェクトの勢いは加速していきそうだ。今年5月には、米航空宇宙局（NASA）もFAOを訪れ、これらのツールをどのように活用するかで意見交換するという。グーグルは衛星だけでなく、遠隔センサー技術を陸上にも応用し、今後水分野の研究にも力を入れていくという。

【参照ページ】Google and FAO partner to make remote sensing data more efficient and accessible
【参照ページ】Google and FAO aim to usher in new era of environmental literacy for all

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所