コーヒーチェーン世界大手米スターバックスは6月10日、新型コロナウイルス・パンデミックでの対応とデジタル化での新たな知見を得、全米店舗でのデジタルトランスフォーメーション(DX)計画を発表した。デジタル技術を活用し、ドライブスルーや持ち帰り品販売の店舗を増やす。これまで重点を置いてきたカフェテリア型以外の店舗戦略を打ち出した。
同社によると、パンデミック前でも同社の全米売上の約80%は、店内飲食ではなく持ち帰り販売。特に同社の「スターバックス・アプリ」を活用し、事前に注文と支払いを済ませた上で、受け取りだけをしに来店する顧客も多かったという。パンデミック後では、同社は店内飲食を禁止したたが、アプリを活用した持ち帰り品販売の強みが奏功し、逆に顧客の支持を集めたという側面もあった。これにより同社は、持ち帰り品販売を主軸として店舗戦略が必要と判断した模様。
今回の発表では、持ち帰り品中心の店舗として、座席スペースなしの持ち帰り専門店「Starbucks® Pickup」、ドライブスルーサービスの併設店舗、Curbside Pickupサービス展開型の店舗の3種類を戦略的に展開していく。Curbside Pickup型店舗では、アプリで事前注文・支払をした上で、店舗脇の専用駐車スペースに駐車するとスタッフが商品を運転席まで運んでくれるスタイル。
同社は、人口密集地であるニューヨーク、サンフランシスコ、シアトル、シカゴでは「Starbucks® Pickup」の展開を、郊外ではドライブスルー型やCurbside Pickup型を投入する。またUber Eatsによる配達型にも重点を置く。
同社は今後数ヶ月で、Curbside Pickupサービス単独店舗及び併設店舗を展開するというスケジュールも示した。また3種類の全体の展開については、18ヶ月以内に実施すると表明した。
今回持ち帰り販売の強化方針を示したことで、今後ますます持ち帰り品用のカップでのサーキュラーエコノミー化が重要となってくる。
【参照ページ】Starbucks to Transform U.S. Store Portfolio by Building on the Strength of Digital Customer Relationships and the Convenience of the Starbucks App
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