鉄鋼サステナビリティ国際団体ResponsibleSteelは3月17日、製鉄企業が独自にブランディングを始めた「グリーン・スチール」の定義について、製鉄時の二酸化炭素排出量削減だけでなく、サステナビリティ全般を扱うべきと主張する声明を発表した。
ResponsibleSteelは、インドのタタ・スチール、ルクセンブルクのアルセロール・ミッタル、オーストリアのVoestalpine、韓国の現代製鉄等が加盟。合計すると年間1億7,000万トンの生産量となる。
同団体は今回、気候変動対策やカーボンニュートラルの動きが進む中、「グリーン・スチール」という言葉の概念が勃興していると指摘。しかし、「グリーン・スチール」については、単に低炭素や脱炭素を考慮することに留まらず、生物多様性、労働慣行、労働安全衛生、人権、先住民族の権利等を幅広くサステナビリティを考慮することが必要と主張。そうでなければ、「グリーン・スチール」というラベルを貼るべきではないと指摘した。
同団体は、すでに「ResponsibleSteelスタンダード」を完成させており、サステナビリティ全般を対象とした認証基準を用意。すでにグローバルで業界の支持を得つつある。今回、同団体は、全ての機関、企業、政府に対し、ResponsibleSteelスタンダードのような既存の業界基準の存在を考慮することを要請。安易に、低炭素技術だけで「グリーン」を標榜することを諌めた。
【参照ページ】‘Green Steel’
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