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【アメリカ】UCS、UberやLyftによる配車サービス利用増で二酸化炭素排出量が増加。対策必要

 科学者の国際環境NGO「科学者NGOの憂慮する科学者同盟(UCS)」は2月25日、アメリカではUberやLyft等のライドシェアの増加により、二酸化炭素排出量や渋滞が増えているとするレポートを発表した。便利に配車できるようになったことで、従来型の交通手段よりも排出量が増えているという。

 アメリカではオンライン配車サービスの普及により、乗用車での移動が急増している。全米では、1990年から2012年頃まではタクシー年間利用客数は10億人弱から15億人弱と伸びた程度だったが、オンライン配車サービスにより需要が急増。タクシー利用客数は減少に転じた一方、タクシーとオンライン配車サービスの合計利用客数は、2016年には25億人を突破。2018年には40億人にまで迫ろうとしている。

 オンライン配車サービスの普及では、鉄道、バスなどからのリプレースが発生。それにより二酸化炭素排出量が大きく増えた。さらに、オンライン配車サービスは、乗用車を所有せずに、使い時だけ配車するという行動変化も産み出したが、乗用車所有よりも配車サービス利用の方が、二酸化炭素排出量は多くなるという。理由は、乗客がいないときの乗員の移動によるもので、配車依頼場所への移動や、乗客を捕まえるための客なし走行などにより二酸化炭素排出量が増えるためだ。

 USCの試算では、オンライン配車サービスを利用する移動は、従来型の平均と比べ69%も排出量が増える。私有乗用車での移動と比べても47%増える。そのため、USCは、解決手段として、バスや鉄道での移動を推奨しつつ、オンライン配車サービスの自動車では電気自動車(EV)を普及させることで排出量を抑えることが必要と提唱した。また、一人乗客でなく、乗り合い型のサービス普及も必要だとした。

【参照ページ】Ride-Hailing's Climate Risks

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株式会社ニューラル サステナビリティ研究所

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