国連環境計画（UNEP）は2月16日、薬剤耐性（AMR）の発生、伝播、拡散に環境が重要な役割を果たしていることを示した新たな報告書を発表した。AMRは、ヒト、動物、環境の3つを包括的に対策する「ワンヘルス・アプローチ」が求められる分野だが、今回は環境面での課題を指摘した。
抗菌薬は、人類の歴史で感染症の治療や予防に大きな成果を発揮してきたが、抗菌薬に耐性を持つ菌が出現してきており、抗菌薬の有効性が危ぶまれてきている。抗菌薬は、1910年に梅毒治療薬としてサルバルサンが開発されたことが第1号だが、1924年にはすでにサルバルサンの耐性菌が見つかっている。最も新しい「Zerbaxa」のブランド名で販売されているグラム陰性菌感染兆治療薬のセフトロザン/タゾバクタムも、2014年に開発された後、2021年には耐性菌が見つかっている。
一方、抗菌薬の新薬開発はむしろ減退傾向にある。現時点ではAMRによる世界の死亡者数は127万人だが、2050年までに、年間1,000万人が死亡し、がんに匹敵する模様。2030年までに世界のGDPが3.4兆米ドル失われるとの予測もある。ちなみに抗菌薬とは、カビ等の微生物が創出する抗生物質に加え、人工的に開発したものも含む用語。
今回のレポートは、気候変動や生物多様性の喪失に加え、土壌や水系への抗菌薬の残留により、耐性菌が生まれ、野生生物経由や直接経路で人間に感染していくるという経路を整理した。特に、農業、畜産や養殖等での抗菌薬の使用や、製薬会社や化学会社による耐性菌廃水での課題を強調した。抗菌薬を含む廃水、汚泥、家畜排泄物を肥料等で使用することも、耐性菌の出現を促進することにつながると警鐘を鳴らした。
【参照ページ】To reduce antimicrobial resistance, world must cut down pollution
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